医療は進歩しており、治療を受けながら仕事を続ける人は増えているが、周囲の理解を得るのが難しく、病気を隠して働く人は少なくない。仕事が忙しいことを理由に治療を中断する人も多い。

　糖尿病で通院治療を受けている患者数は316万人。厚生労働省の研究班の調査によると、糖尿病患者のうち年間に51万人が医療機関への受診を中断している。

　治療を中断する理由としてもっとも多いのは「仕事が忙しい」(24%)。適切に介入すれば、この中断数を19万人に減らせると予測されており、そのために職場の理解が欠かせない。

　治療を中断した患者は、合併症を発症してから、受診を再開することが多い。年間32万人、10年間で320万人の受診中断を防ぐことで、かなりの数の合併症を予防することができるようになる。

　ガイドラインが対象としているのは糖尿病、がん、脳卒中、心疾患、肝炎など、治療を継続する必要のある疾患だ。厚労省のウェブサイトで閲覧できる。 　ガイドラインでは、糖尿病になった従業員が安心して自身の病状を相談できる窓口を設け、医師と企業が患者の情報を共有するよう求めている。

　そのうえで、(1)患者が自身の業務内容を主治医に伝える、(2)主治医が病状や治療の内容、働き続けるうえで望ましい配慮を判断して企業に伝える、(3)企業は主治医や産業医、患者の意見をふまえて就業上の措置を決定――という具体的な流れを示した。

　企業は、従業員が治療をしながら就業の継続が可能であると判断した場合、業務によって疾病が増悪することがないよう就業上の措置などを決定し、実施する必要がある。必要に応じて、具体的な措置や配慮の内容やスケジュールなどについてまとめた計画「両立支援プラン」を策定することが望ましいとしている。

　「両立支援プラン」に盛り込むのが望ましい事項は、(1)治療・投薬などの状況および今後の治療・通院の予定、(2)就業上の措置および治療への配慮(業務内容の変更、労働時間の短縮、就業場所の変更、定期的な休暇の取得など)。

　ガイドラインでは、情報共有を促すため、(1)企業側から主治医に業務内容を伝える文書、(2)病状や就業上望ましい配慮を主治医が意見する文書――などの書面の例を示し、これらの文書を用意するよう要請している。このほか、治療と仕事を両立するためのメンタルヘルスの重要性も指摘している。

　両立支援プランの作成にあたっては、産業医や保健師、看護師などの産業保健スタッフ、主治医と連携するとともに、必要に応じて、主治医と連携している医療ソーシャルワーカー、看護師などや、地域の産業保健総合支援センター、保健所などの保健師、社会保険労務士などの支援を受けられる仕組みが考えられている。

治療と職業生活の両立について(厚生労働省)
事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン(厚生労働省 2016年2月23日)