県と医療機関が糖尿病対策の強化にのりだしたのは、糖尿病患者とその予備群の数が増加しているからだ。県健康推進課によると、県内の糖尿病有病数は1999年は2万1000人だったが、2005年には3万2000人に増加した。県内の成人の約3割が糖尿病かその予備群と推定され、その割合は60歳以上では4割近くに上るという。

　2007年には、秋田県医師会、日本糖尿病学会、日本糖尿病協会が共同で「秋田県糖尿病対策推進会議」を発足した。糖尿病対策として重視していることは、「糖尿病専門医と地域のかかりつけ医との連携を深めて地域の診療力を高める活動」「講演会などを通じ、地域住民や診断を受けていない患者への啓発活動」「秋田県の糖尿病とその合併症の実態を調べる調査活動」。

　糖尿病治療の目的は、合併症を予防すること。高血糖が長期にわたると、糖尿病に特徴的な三大合併症（神経障害、網膜症、腎症）のほか、心疾患や脳卒中などを発症する危険性が高まる。

　食後高血糖を早期に発見し治療を開始し、改善することも、糖尿病の初期段階ではとりわけ重要となる。食後高血糖は、食後の血糖値が目立って高い場合をさす。日本人で2型糖尿病を発症する人の中には、欧米人に比べインスリンの分泌量が少ない「インスリン分泌不全タイプ」が多い。そうした人では初期の段階では、まず食後高血糖が起こることが多い。

　食事をして食物が吸収されると血糖が増えるが、正常の人ではそれに応じた量のインスリンが膵臓から分泌され血糖値はそれほど上昇しない。しかし、分泌されるインスリンの量が足りなかったりタイミングが遅れるなど、十分に作用しないと高血糖になる。

　最近の研究で、食後高血糖は動脈硬化性疾患の重大な危険因子であることが分かってきた。同県では心臓病や脳卒中などの生活習慣病で亡くなる人が6割以上に上る。血管内皮の損傷や動脈硬化につながるので、早期の段階から糖尿病の治療を開始することが重要と強調している。

　注意しなければならないのは、食後高血糖やインスリン分泌低下は、自覚症状がないので、医療機関などて検査や健診を受ける以外に、患者自身ではなかなか分からないことだ。

　秋田県で行われた国保保健のモデル事業で、糖尿病と診断されたことのない230人の参加者を対象に自己血糖測定を実施する研究調査が行われた。食後血糖値が180mg/dL以上の人に限って行った検査では、47%と半数近くが空腹時血糖が110mg/dL未満だった。空腹時血糖値が正常でも食後に高血糖になる人が多く、2型糖尿病の危険性が高いことが示された。

　深刻化する糖尿病の脅威に対策するために、日本糖尿病学会が認定する専門医や、糖尿病の専門知識を習得した看護師、管理栄養士、薬剤師、理学療法士らで構成される日本糖尿病療養指導士の制度が設けられている。しかし、中核医療機関を中心とした専門医や療養指導士は数が限られるので、県全域の糖尿病患者や予備群をカバーするのが難しい。また、糖尿病を改善・予防するのために、医療と保健分野の緊密な協力が不可欠となる。

　そこで、医療関係者が職域を超えて対策に取り組むのため、秋田県で独自に開始された「秋田県糖尿病療養指導士」の育成。看護師や管理栄養士、薬剤師などのほかに、歯科医師や保健師なども認定される。

　医療分野での意欲的な動きと連動するように、県も本年度から本格的な啓発活動を展開している。世界糖尿病デーの11月14日に県民フォーラムを開催するほか、糖尿病予防レシピなどを記した「啓発カード」を配布、県内事業所に栄養士を「メタボ予防栄養相談員」として派遣し、食事や栄養に関する講座を設ける栄養相談事業の実施するなど、啓発・予防活動をもりたてようとしている。

秋田県糖尿病対策推進会議