活発なウォーキングなどの中強度以上の運動を、わずか週に35分行うだけでも、まったく運動をしていない人に比べて、4年間で認知症を発症するリスクが41％も減少することが、米国のジョンズ ホプキンズ大学の新しい研究で明らかになった。

　運動や身体活動の量が増えると、認知症リスクはさらに減少することも分かった。認知症の発症リスクは、週35分～70分の運動をしている人では60％減少し、週70分～140分の運動している人では63％低下し、週140分以上の運動をしている人では69％低下した。

　「たとえ1日5分であっても、運動や身体活動を行うことを習慣にすると、認知症のリスクを軽減できることが示されました」と、同大学公衆衛生大学院加齢・健康センターのアマル ワニガトゥンガ氏は言う。

　「認知症などの、脳の老化が関わる疾患のリスクは加齢とともに高まりますが、血圧、血糖、コレステロールなどの値をより適切に管理し、体を動かしてより活動的になるなど、ライフスタイルを改善することで、認知症をある程度予防できることが、近年の研究で分かってきました」としている。

　フレイルは、病気ではないが、年齢を重ねるとともに筋力や心身の活力が低下しており、介護が必要になりやすい、健康と要介護のあいだにある虚弱な状態のこと。

　調査では、健康に悪影響を与えるフレイルのリスクが高い高齢者でも、運動量が多いほど認知症のリスクは低下することも示された。

　研究グループは今回、50万人の成人を対象に実施されている大規模研究「UKバイオバンク」に参加している、50代以上の成人8万9,667人を対象に、平均4.4年間にわたり、健康状態を追跡して調査した。

　参加者は、2013年2月～2015年12月のうち1週間、手首に活動量計を装着し、身体活動を記録した。追跡調査の期間中に、735人が認知症と診断された。

　米国保健福祉省(HHS)や英国国民保健システム(NHS)などは、活発なウォーキング、サイクリング、階段の昇降、テニス、水泳、動きのあるヨガなどの中強度以上の運動を、成人は週に少なくとも150分、1日に30分程度行うことを推奨している。

［ Terahata ］

日本医療・健康情報研究所