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2021年02月02日
運動を「コミュニケーション」に活用する企業が増加 運動・スポーツ促進に取り組む「スポーツエールカンパニー」
スポーツ庁は、働き盛り世代の運動・スポーツ促進に向けた取組みをしている企業を「スポーツエールカンパニー」として認定しており、2021年は623社を認定した。
今回の認定では、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受け、在宅勤務やオンライン会議などでの取組みが主流となった。
自宅でもできる運動のリーフレットや動画を配信し積極的な実施を呼びかけたり、Web会議システムなどを活用し職場と在宅勤務者とで一緒に運動を実施するなど、運動をコミュニケーションツールとして活用する取組みも多数報告された。
今回の認定では、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受け、在宅勤務やオンライン会議などでの取組みが主流となった。
自宅でもできる運動のリーフレットや動画を配信し積極的な実施を呼びかけたり、Web会議システムなどを活用し職場と在宅勤務者とで一緒に運動を実施するなど、運動をコミュニケーションツールとして活用する取組みも多数報告された。
働き盛り世代は仕事や家事・育児で忙しく、運動をする時間がない
スポーツ庁では、従業員の健康増進のために運動・スポーツの実施に向けた積極的な取組みを行っている企業を「スポーツエールカンパニー」として認定している。
2019年度にスポーツ庁が実施した世論調査では、成人の週1回以上の運動・スポーツの実施率は53.6%という結果が出ており、日本人の半数以上が運動に取り組んでいる。
しかし、20代~50代の「働き盛り世代」では、全体の平均よりも低くなっている。運動を実施している割合は、30代で45.6%、40代で45.3%、50代で48.7%と半数未満だった。とくに女性では若い世代で運動をしている人が少なく、20代で41.8%、30代で41.8%、40代で40.3%にとどまった。
これらの世代では、「仕事や家事・育児で忙しく、運動・スポーツを実施する時間がない」ことを理由に挙げる人が多く、健康的なライフスタイルを定着させるためには、1日の大半を過ごす職場で、運動に親しむきっかけづくりを進めていくことが重要となる。
そこでスポーツ庁では、▼朝や昼休みなどに体操・ストレッチをするなどの運動機会を提供する、▼階段の利用や徒歩・自転車通勤の奨励する、▼スタンディングミーティングを実施するなど、社員の健康増進のため運動の実施に向けた積極的な取組みを行っている企業を「スポーツエールカンパニー」として認定する制度を実施している。
成人の運動・スポーツ実施率の推移
出典:スポーツ庁、2020年
「スポーツエールカンパニー2021」として623社を認定
<< スポーツエールカンパニー2021 認定企業の主な取組み例 >>
[ Terahata ]
日本医療・健康情報研究所
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