特定健診(メタボ健診)は2008年、生活習慣病予防のため、40~74歳を対象に始まった。男性で腹囲85cm以上、女性で90cm以上の人のうち、血糖、脂質、血圧の2つ以上で基準値を超えるとメタボ該当者で「積極的支援」が必要とされ、1つだけだとメタボ予備群とされ「動機付け支援」が必要と判定される。

　積極的支援の対象者は、問診や面接を受け、食事や運動習慣などを見直すことになる。企業の健保組合や市区町村の国民健康保険などの医療保険者は、判定された人たちへの保健指導が義務づけられている。

　2011年には約2,347万人がメタボ健診を受診し、約427万人が保健指導の対象となった。厚生労働省の作業グループは、2008度から3年間に、保健指導の対象となった人のうち600万人以上のデータを調べた。

　その結果、保健師などから電話や面接などのきめ細かい「積極的支援」を3ヵ月以上受けた人たちは、受けなかった人たちに比べ、男女いずれもすべての項目で値が改善した。

　積極的支援を受けた人たちは1年後、腹囲は男性で2.2cm、女性で3.1cm、それぞれ細くなっていた。体重は1.9kg、2.2kg、BMI(体格指数)は男性で0.6、女性で0.9、それぞれ減った。また、血糖、血圧、中性脂肪などの値も大幅に改善した。

　メタボリックシンドローム改善状況について、積極的支援を受けた人では、男性で約2~3割、女性で約3~4割の人がメタボ該当者又は予備軍から脱却していた。動機付け支援を受けた人においても、メタボリックシンドロームから脱出した割合が、男性で約2~3割、女性で約1~2割と増加するなど、動機付け支援の効果が示された。

　また、特定健診の改善効果は2008~09年度以降は、年度を経るにつれ弱くなる傾向がみられた。厚労省は「意欲の高い参加者が早い時期に参加するため、年度を経るとともに生活習慣修正の困難な参加者が増加している可能性がある。保健指導担当者の指導技術の研鑽は、継続して実施する必要がある」と述べている。

　特定健診の2011年度の健診の受診率は44.7%で、17年度までの目標70%に比べ低迷している。厚労省は「一定の効果が見られたので、受診率向上をめざしたい。今後、健診と保健指導がどのくらい医療費の抑制につながるかも分析する」としている。

第12回保険者による健診・保健指導等に関する検討会(厚生労働省　2014年4月18日)