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2021年04月09日

インスリン治療が必要な糖尿病患者さんに「希望のバッグ」を贈ります 日本IDDMネットワーク

 認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」は、発症してまもない1型糖尿病患者さんやその家族、インスリン治療が必要と言われた2型糖尿病患者さんやその家族を対象に、「希望のバッグ」を無償で提供している。
 「希望のバッグ」の申込みは、同NPO法人のサイトで受付けられている。個人で申込めるほか、医療機関や行政機関などを対象にサンプルも配布している。

糖尿病患者さんやその家族の療養生活をサポートするグッズを1つのバッグに
 認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」(井上龍夫理事長)は、1型糖尿病を中心に、インスリン療法を行っている糖尿病患者さんへの支援や、糖尿病の新たな治療法の開発を目指す研究への助成などの活動を展開している。

 同NPO法人で提供している「希望のバッグ」は、1型糖尿病向けと2型糖尿病向けの2種類があり、無料で申し込める(送料のみ利用者負担)。対象となるのは、1型糖尿病を発症してまもない患者さんやその家族、インスリン治療が必要と言われた2型糖尿病患者さんとその家族などだ。

 病気に対する正しい知識や理解、インスリン治療についての必要な情報、糖尿病専門医による分かりやすい解説などをまとめた冊子や、療養に役立つツールなどが、1つのバッグにコンパクトにおさめられている。

 インスリン治療に関連する製剤・機器などの一覧や、患者・家族の体験談なども用意されており、糖尿病の患者やその家族の、療養生活をサポートするためのグッズが幅広くそろえられている。バッグだけでなく中身も含め、災害時に持ち出す非常用ツールとしても活用できる。

糖尿病患者の孤独や不安を少しでもやわらげたい
 認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」は1型糖尿病患者・家族向けに2014年に「希望のバッグ」プロジェクトをスタートし、2017年からはインスリン治療が必要な2型糖尿病患者・家族に対象を拡げた。2021年3月末までに3,000個を超えるバッグを送っているという。

 この「希望のバッグ」について、糖尿病専門医からは、(1)インスリンを注射することは特別なことでないと分かる情報がたくさん入っている、(2)小児患者さんが立派に注射をしているのを知らせる資料もあり、注射に対して抵抗感のあった人が勇気づけられる、(3)ご家族にとっても、患者さんの注射を受け入れやすい情報が入っている、患者・家族からは、1人ではなく仲間がたくさんいることが分かる、といった声が寄せられている。

 「希望のバッグ」について、同NPO法人では次のように述べている。

 希望のバッグは、1型糖尿病を発症してまもない患者さんやそのご家族が感じる絶望感や孤独感、2型糖尿病の患者さんやご家族がインスリン治療が必要と言われたときに感じる不安感を、少しでもやわらげたいという想いから生まれました。

 1型糖尿病を発症した直後の本当につらいとき、2型糖尿病でインスリン治療を前に戸惑っているときに、同じ仲間としてしっかり支えてあげたいとの想いから立ち上げたものです。まずは「正しい病気の理解」と、すぐに「役に立つツール」、そして何より同じ病気の「仲間がいつもすぐそばにいる」ことを知っていただきたいという気持ちが込められています。

対象者:原則として発症後、おおむね1年以内の1型糖尿病患者さんとそのご家族
※医療機関・行政機関などにはサンプルをお送りします。
主な内容:
・ 1型糖尿病に関する冊子(専門医によるわかりやすい解説、患者さん・家族の体験談、糖尿病患者さんでも入れる可能性のある保険一覧など)
・ インスリン治療に関係する製剤・機器等一覧
・ 幼稚園・保育園・学校への説明用パンフレット
・ 患者さんの祖父母向けパンフレット
・ 注射器や血糖測定器が入るポーチ
・ 万一のとき、救急隊員の方々が1型糖尿病であることがわかるストラップ など

対象者:インスリン治療が必要と言われている、またはインスリン治療について知りたい2型糖尿病患者さんとそのご家族
※医療機関・行政機関などにはサンプルをお送りします。
主な内容:
・ インスリン治療に関する冊子(専門医によるわかりやすい解説、患者さんの体験談、糖尿病患者さんでも入れる可能性のある保険一覧など)
・ インスリン治療に関係する製剤・機器等一覧
・ 学校への説明用パンフレット
・ 患者さんの祖父母向けパンフレット
・ 注射器や血糖測定器が入るポーチ など

マンスリーサポーターを100名募集 キャンペーンを実施中
 認定NPO法人である日本IDDMネットワークは、糖尿病患者を支援する活動や、糖尿病の先進研究の推進や治療法の開発を助成する活動に取り組んでいる。活動の財源となっているのは、糖尿病の患者や家族、支援者などからの寄付と、佐賀県庁へのふるさと納税だ。

 同NPO法人は、2005年に「1型糖尿病研究基金」を設立、2014年より佐賀県庁への「日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税」に取り組んでおり、「日本の寄付文化を変えた」と大きく注目されている。同NPO法人への寄付は、税制優遇の対象となる。

 ふるさと納税の運営母体は佐賀県庁であり、クラウドファンディングでは具体的な寄付金の使い道を指定して寄付をお願いしており、税金の控除も受けられ、お礼の品をもらうこともできる。

 「マンスリーサポーター」は、月額1,000円から継続的に同NPO法人の「1型糖尿病研究基金」に寄付できるプログラム。現在、マンスリーサポーターを100名募集するキャンペーンを実施している。

 同NPO法人では「1型糖尿病の根絶のためには、数多くの研究を行うことや、研究を継続することが大切です。根絶に向けた研究を、これまで以上に支えるために、多くのマンスリーサポーターが必要です。子供たちの未来の希望のために、マンスリーサポーターになって、あなたの力を貸してください」と呼びかけている。

一生注射を打ち続けなくてはならない子供たちのために
1ヵ月1,000円からの寄付で、"不治の病"1型糖尿病の子どもたちに、治る未来を贈る
2021年5月17日(月)まで

1型糖尿病の根絶=「予防+治療+根治」の実現に向けて

認定特定非営利活動法人 日本IDDMネットワーク

 1型糖尿病の根治治療が1日も早く実現するよう、研究のサポートをする募金を呼びかけている。

 日本IDDMネットワークを指定して佐賀県庁へふるさと納税をすると、寄付額の90%が同法人に寄付される。ふるさと納税の返礼品は、佐賀牛や有田焼など多数に及ぶ。
[ Terahata ]
日本医療・健康情報研究所

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