認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」(井上龍夫理事長)は、1型糖尿病を中心に、インスリン療法を行っている糖尿病患者さんへの支援や、糖尿病の新たな治療法の開発を目指す研究への助成などの活動を展開している。

　同NPO法人で提供している「希望のバッグ」は、1型糖尿病向けと2型糖尿病向けの2種類があり、無料で申し込める(送料のみ利用者負担)。対象となるのは、1型糖尿病を発症してまもない患者さんやその家族、インスリン治療が必要と言われた2型糖尿病患者さんとその家族などだ。

　病気に対する正しい知識や理解、インスリン治療についての必要な情報、糖尿病専門医による分かりやすい解説などをまとめた冊子や、療養に役立つツールなどが、1つのバッグにコンパクトにおさめられている。

　インスリン治療に関連する製剤・機器などの一覧や、患者・家族の体験談なども用意されており、糖尿病の患者やその家族の、療養生活をサポートするためのグッズが幅広くそろえられている。バッグだけでなく中身も含め、災害時に持ち出す非常用ツールとしても活用できる。

1型糖尿病患者さん向け「希望のバッグ」

2型糖尿病患者さん向け「希望のバッグ」

　認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」は1型糖尿病患者・家族向けに2014年に「希望のバッグ」プロジェクトをスタートし、2017年からはインスリン治療が必要な2型糖尿病患者・家族に対象を拡げた。2021年3月末までに3,000個を超えるバッグを送っているという。

　この「希望のバッグ」について、糖尿病専門医からは、(1)インスリンを注射することは特別なことでないと分かる情報がたくさん入っている、(2)小児患者さんが立派に注射をしているのを知らせる資料もあり、注射に対して抵抗感のあった人が勇気づけられる、(3)ご家族にとっても、患者さんの注射を受け入れやすい情報が入っている、患者・家族からは、1人ではなく仲間がたくさんいることが分かる、といった声が寄せられている。

　「希望のバッグ」について、同NPO法人では次のように述べている。

　認定NPO法人である日本IDDMネットワークは、糖尿病患者を支援する活動や、糖尿病の先進研究の推進や治療法の開発を助成する活動に取り組んでいる。活動の財源となっているのは、糖尿病の患者や家族、支援者などからの寄付と、佐賀県庁へのふるさと納税だ。

　同NPO法人は、2005年に「1型糖尿病研究基金」を設立、2014年より佐賀県庁への「日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税」に取り組んでおり、「日本の寄付文化を変えた」と大きく注目されている。同NPO法人への寄付は、税制優遇の対象となる。

　ふるさと納税の運営母体は佐賀県庁であり、クラウドファンディングでは具体的な寄付金の使い道を指定して寄付をお願いしており、税金の控除も受けられ、お礼の品をもらうこともできる。

　「マンスリーサポーター」は、月額1,000円から継続的に同NPO法人の「1型糖尿病研究基金」に寄付できるプログラム。現在、マンスリーサポーターを100名募集するキャンペーンを実施している。

　同NPO法人では「1型糖尿病の根絶のためには、数多くの研究を行うことや、研究を継続することが大切です。根絶に向けた研究を、これまで以上に支えるために、多くのマンスリーサポーターが必要です。子供たちの未来の希望のために、マンスリーサポーターになって、あなたの力を貸してください」と呼びかけている。