健康診断を受けた時に血糖値の異常が見つかった人は、「異常なし」の人に比べ、10年後の医療費が約1.7倍かかることが医療経済研究機構がまとめた調査でわかった。
　この調査は、中小企業の会社員らが加入する政府管掌健康保険の加入者の中で、健診受診率の高かった三重県の約2,800人を対象に、1993年度の健診結果と2003年度の診療報酬明細書（レセプト）を比較し検討したもの。

　調査では「肥満（BMI）」、「血圧」、「脂質（コレステロール）」、「血糖値」という生活習慣病に関連する4つの検査で異常が見つかった人の10年間の医療費の推移を調査した。

　血糖値等の代謝系の健診結果で異常があった群では、10年以内に43％が糖尿病になっており、異常がなかった人が7％だったのに比べ約6倍の開きがあることも判明。さらに、4つの検査のすべてに異常が見つかった人は、「異常なし」の人に比べ10年後の医療費が3倍以上かかっていた。

　糖尿病合併症のある患者とない患者の医療費を比べたところ、5年前はほぼ同額であったのが、年々格差が広がり現在の医療費では10万円以上の差が生じていた。

　この調査は、1993年度から2003年度まで継続して働いていた人を対象にしているので、糖尿病性腎症を発症して透析療法を開始し、治療のために会社を辞めた患者は除かれてある。透析で高額の医療費がかかる場合を含めると、さらに医療費の差が開くとみられている。

出典：「政府管掌健康保険における医療費等に関する調査研究報告書」（医療経済研究機構）

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