「主治医に医療費の相談も」糖尿病治療中の森永卓郎氏、語る | ニュース・資料室

　インスリン製剤を日本で販売する日本イーライリリー社は6月19日、「糖尿病治療と医療費負担の現状」をテーマに都内でプレスセミナーを開いた。セミナーでは、東邦大学大森病院の弘世貴久教授（写真右）がインスリン療法の重要性について解説後、経済アナリストの森永卓郎氏（写真左）を迎え、インスリン療法患者に行ったアンケート調査結果を見ながらのトークセッションが行われた。

糖尿病を放置していると
後戻りできなくなる

　増加を続ける日本の糖尿病人口と併行して、糖尿病合併症を発症する患者が増えている。通院していても血糖コントロール不良で病状が進行する例もあるが、患者全体の4割を占める未治療・治療中断者の治療の遅れが原因となっていることも大きな問題だ。講演で弘世氏は、適切な治療を早期から受けることの重要性について解説。体調がいいから大丈夫と、合併症が現れるまで放っておく“糖尿病放置病”の人が多いと指摘した。「例えば、糖尿病性腎症は進行ステージ4期のうち、3期まではほとんど症状を感じない。しかし3期は “ポイントオブノーリターン”とも言われ、すでに後戻りできない状態。4期になると多くの人が透析へ進行し、透析になれば週3回の通院を余儀なくされる。糖尿病は常に細胞が飢餓状態になるのでお腹がすき、眠くなりやすいので、快食・快眠と勘違いする人もいる。糖尿病と診断された人、境界型と言われた人も自覚症状をあてにしていると危険です」と強調した。

コストパフォーマンスのよい糖尿病治療とは？

　講演では、糖尿病治療と医療費の現状についての解説も行われた。糖尿病になるとほぼ一生涯、医療費を支払い続けることになる。インスリン療法患者では年間自己負担額が20万円にも上る。糖尿病の医療費を調整することは不可能なのだろうか？　これについて弘世氏は、「とにかく基本は血糖コントロールに努めること」と語る。食事と運動だけならあまりお金もかからないが、ある程度病状が進めばそうはいかない。「薬物療法になったらなおさら、血糖コントロールを安定させることが重要です。糖尿病は高血糖が続く病気。血糖コントロールが悪く、長期間、高血糖にさらされていると合併症が発症します。そうすれば、医療費が一気に上がってしまいます」と、弘世氏は熊本県阿蘇市が出した糖尿病の医療費概算（糖尿病合併症による1人あたりの医療費）を紹介。概算によれば、腎症や神経障害を併発すると通常の糖尿病治療の約5倍、透析になれば20倍になるという。透析は高額療養費制度の助成で個人負担はなくなるが、年間500万円もの費用を国が負担することになる。医療費は患者自身だけでなく、保険者、ひいては税金を支払う国民全体の問題でもあるのだ。

　さらに弘世氏は、薬物療法（メトホルミン）よりも生活様式への介入が糖尿病発症抑制に最も効果的※１）であることは知られているが、実際は食事や運動療法での生活習慣への介入は薬物療法よりもコストがかかる※2)のが実情で、コストパフォーマンスの面では薬物療法を適切に行っていくことが経済的かつ効果的であると述べた。

インスリン療法は
必ずしも最後の一手ではない

　最後に弘世氏は、「2型糖尿病患者がインスリンと言われたら、治療は最終段階、一度始めたら止めることはできないとイメージする人が昔から多い。でも、インスリン療法を適切に行い膵β細胞が元気を取り戻せば、飲み薬に戻すことは可能です。現状では、進行してから導入する人が多いので離脱率じたいは高くないけれど、早いうちに導入していれば離脱の可能性は高くなります。インスリン療法は早く始めれば始めるほど安全で効果を発揮する」と早期導入の有用性を訴えた。

※1) DPP（The Diabetes Prevention Program） The New England Journal of Medicine. 2002; 346: 393-403.
※2) Diabetes Care 2012 April; 35(4): 723-730.

次は...医療費とインスリンについて　トークセッションを開催 »

［ DM-NET ］

日本医療・健康情報研究所

■最新ニュース

情報ファイル