「ケニアの人口は約4000万人で、国土は日本の約1.5倍。コーヒーや園芸作物など農産物生産を中心とする農業国ですが、最近では工業化が進んでいます。ケニアを含めアフリカ地域の多くの国や都市で人口が増えていますが、特にケニアの医療体制は先進国に比べ未発達です」と国際糖尿病支援基金の森田繰織会長は話す。

　「国際糖尿病支援基金では、これまで国際的な糖尿病支援活動を展開しているインスリン・フォー・ライフなどに協力し、インドやエクアドルなどの糖尿病患者さんを支援する活動を行ってきましたが、同様の支援プロジェクトをケニアでも展開したいと考えております」と森田さんは話す。森田さんは現在、ケニアに長期滞在し、現地の糖尿病患者を支援する方法を模索している。

　国際調査によると、アフリカ地域の2011年の成人の糖尿病有病率は3.8％、有病数は1470万人だったと推測されている。アフリカには急速な都市化に伴い、糖尿病有病率が先進国並みに上昇している地域もある。セーシェル（12.4％）、ボツワナ（11.1％）、ガボン（10.6％）などで10%を超えている。一方で、「糖尿病の診断と治療が適切に行われている患者は先進国に比べ極端に少ない」と森田さんは指摘する。

　ケニアの糖尿病有病数は76万9000人で、ナイジェリア（300万）、南アフリカ（190万）、エチオピア（140万）に次いで糖尿病人口が多い。「ケニアでは、特に1型糖尿病をもつ子供のほとんどは、適正に診断をされていません。1型糖尿病と診断されたとしても、一部の都市部を除くと医療機関は整備されておらず、インスリンや注入器、血糖測定器は不足しています」と森田さんは説明する。

　1型糖尿病の子供の多くは、適切な治療をされないまま、若年のまま亡くなっているとみられる。アフリカの1型糖尿病の有病率は世界の他の地域に比べ低いと報告されているが、皮肉なことに早期の死亡や1型糖尿病と診断されないことが、そうした結果を招いている。

　森田さんはナイロビ国立病院を訪れ、1型糖尿病医療の現状を調査した。ナイロビはサハラ以南のアフリカでは、もっとも経済的に恵まれている都市だ。「患者数の多いケニアで最大規模の総合病院ですら、糖尿病に関する適正な知識や技術をもっているのは糖尿病や内分泌、小児科医の専門医や専門看護師に限られます。実際にケニアの医師や患者さんに話を聞いてみると、1型糖尿病と適切に診断される機会に恵まれなかったり、間違った療養指導をされているケースが多く目に付きます。一方で糖尿病患者さんは爆発的に増えています。ケニアでは早急の対策が必要とされています」と森田さんは話す。

　「糖尿病の医療体制を改善しようと最近、ケニア糖尿病協会（Diabetes Kenya Association）が設立されました。医療スタッフと糖尿病患者さんの双方に、糖尿病についての適正な知識を普及する啓発活動が始められています。日本の国際糖尿病支援基金でも、現地の1型糖尿病患者さんを安定的に支援するプロジェクトをケニアでも展開したい考えており、現在準備中です」としている。

　世界糖尿病財団（WDF）はケニア厚生省に協力し、糖尿病の医師や看護師、薬剤師などの医療スタッフをトレーニングするプロジェクトに乗り出した。ケニアの1型糖尿病患者を支援する活動も展開している。ケニア糖尿病管理・情報センター（Kenya Diabetes Management and Information Centre）によると、イーライリリー社の協力を得て、27人の1型糖尿病患者が無料でインスリン治療を受けられるよう支援している。また、WDFの国際プロジェクトでは、90人の1型糖尿病の子供が無償でインスリンや注入器、血糖測定器の提供を受けている。小児・若年の1型糖尿病患者を対象としたの3日間に及ぶ糖尿病キャンプも実施した。

わが友、糖尿病
「ケニヤッタ・ナショナル・ホスピタル」へ通院する小児１型糖尿病の患者さん（１）
「ケニヤッタ・ナショナル・ホスピタル」へ通院する小児１型糖尿病の患者さん（2）
「ケニヤッタ・ナショナル・ホスピタル」へ通院する小児１型糖尿病の患者さん（3）
ラファ・ダイアベーテス・センター（ケニア）
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