国立感染症研究所は全国の医療機関を受診した患者数を週ごとに公表している。8月3日から9日の1週間にインフルエンザで受診した患者数の推計は約6万人。5月4日から8月9日までに報告されたウイルスでは、新型インフルエンザがもっとも多く3355件、割合にすると79%になる。

　1医療機関当りの平均は0.99人で、1人を超えると「流行」とされる。都道府県別では沖縄（20.36人）、奈良（1.85）、大阪（1.80）、東京（1.68）、長崎（1.50）、長野（1.44）が平均1人を超え流行期に入った。

　インフルエンザは、一般的には子供と65歳以上の高齢者、肺疾患や糖尿病などの基礎疾患があり、十分な治療を受けていない人が重症化する危険が高い。これに対し今回の新型インフルエンザの場合は、国内では若い成人患者が相対的に多く、高齢者で発病または重症化した割合は低かった。一方で、海外では基礎疾患をもつ人や妊婦、肥満者らの重症化した例が報告されている。

　厚生労働省は新型インフルエンザ対策の地域における対応として、「基礎疾患を有する者が感染した場合には重症化する可能性が高まるため、院内感染対策を徹底してこれらの者を守ることを周知する」としている。この場合の「基礎疾患」とは、「妊婦、幼児、高齢者、慢性呼吸器疾患・慢性心疾患・代謝性疾患（糖尿病など）・腎機能障害・免疫機能不全などを有しており、治療経過や管理の状況などを勘案して医師により重症化のリスクが高いと判断される人」と認識されている。

　気になる糖尿病患者の新型インフルエンザの感染について、米ニューヨーク市が情報を公開している。7月の時点でニューヨーク市で新型インフルエンザによって909人が入院し、うち114人（13%）は糖尿病だった。もっとも多かった疾患は喘息（268人・29%）で、以下は心疾患（105人・12%）、喘息以外の呼吸器疾患（102人・11%）、慢性の肝臓病や腎臓病（71人・8%）と続く。

　日本のような国民すべてが公的医療保険に加入できる制度は米国にはなく、ニューヨーク市では入院の基準が厳しいためにインフルエンザが重症化した患者が多かった可能性がある。しかし、入院患者全体の8割が基礎疾患など何らかの危険因子をもっており、2歳以下の乳幼児や妊婦、65歳以上の高齢者の重症化例も報告されているので、該当する人は十分に注意をする必要がある。

　通常のインフルエンザ（季節性インフルエンザ）は、毎年秋以降に流行する。今年は新型インフルエンザが発生しており、秋以降には季節性インフルエンザと新型インフルエンザが重なって流行するおそれがある。新型インフルエンザを予防するためのワクチンの早期接種のための環境整備が急がれているが、現在のところは季節性インフルエンザのワクチンしか存在しない。そのため、ウイルスの感染予防のために、手洗い・うがいをしっかりすることが大切となる。

　また、ウイルスは粘膜を通して感染するため、鼻や口などを触らないようにすることや頻回の手洗い、感染防止のための咳やくしゃみの際の「咳エチケット」、マスクの着用、国内で発生が認められたときに特に人が集まる場所への必要のない外出を避けることも効果的とされている。

　抗インフルエンザウイルス薬（タミフル・リレンザ）の投与が、新型インフルエンザの主な治療法となる。感染したほとんどの人は比較的軽症のまま数日で回復しているが、糖尿病など基礎疾患のある人では、感染することで重症化するリスクのある人がいることが、ある程度わかってきた。

　国立国際医療センター戸山病院　糖尿病・代謝症候群診療部では、糖尿病患者の新型インフルエンザの対応についてインターネットで公開している。「感染が疑われる症状がみられたら、新型インフルエンザを想定しての対応と、シックデイに関しての対応が必要となる場合がある。早めにかかりつけの主治医に相談して欲しい」と呼びかけている。

　身近に新型インフルエンザに罹患した人がいる場合や、発症者と濃厚な接触があったと考えられる場合にも注意が必要だ。「自身の症状に注意を払い、変化があったと思われるときには早めに医療機関に相談し、抗ウイルス薬の投与を含めて検討する必要がある」としている。

　厚生労働省はインフルエンザに感染している可能性がある人が、医療機関を受診する方法や、他の人にうつさないようにしながら自宅療養する方法について解説している。

　厚生労働省は新型インフルへの地域での今後の対応（運用指針）として以下を公表した――

• 感染した患者は入院措置ではなく、外出を自粛し、自宅で療養する。患者が集まる医療機関内の感染対策を徹底させるためと、重症患者が増えたときに対応できるよう病床を確保し、重症患者の救命を優先するための処置として行う。
• 基礎疾患のある人へは、早期から抗インフルエンザウイルス薬を投与。重症化するおそれがある人については、優先的にPCR検査（ウイルス感染を見極める検査）を実施し、入院治療を考慮する。
• 学校などの集団で複数の患者がみつかった場合は、必要に応じ積極的な疫学調査を実施する
• 患者と接する医療スタッフは、感染・重症化を防ぐために対策する。感染の可能性が高くなければ職務を継続できる。

新型インフルエンザの関連情報

□	新型インフルエンザ対策関連情報（厚生労働省） 新型インフルを知るために（厚生労働省）
□	国立感染症研究所 感染症情報センター
□	国立国際医療センター 戸山病院 糖尿病情報センター 新型インフルエンザ糖尿病のある方の新型インフルエンザ対策（患者・一般向け、医療関係者向け）
□	糖尿病と感染症（糖尿病セミナー）
□	日本感染症学会　緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」
□	糖尿患者さん向けのインフルエンザ対策啓発ポスター（A4サイズのPDF）