調査は2007年の国民生活基礎調査から無作為に抽出した全国の約1万8,000人を対象に行われ、約4,000人の血液検査結果などから全国民の健康を推計した。糖尿病が「強く疑われる人」は約890万人（2002年調査は約740万人）、「予備群」は約1320万人（同約880万人）になった。

（1）糖尿病が強く疑われる人	約890万人
（2）糖尿病の可能性が否定できない人	約1320万人
（1）と（2）との合計	約2210万人

厚生労働省「2007年国民健康・栄養調査」

(1)	「糖尿病が強く疑われる人」とは、HbA1cの値が6.1％以上、 または、質問票で「現在糖尿病の治療を受けている」と答えた人
(2)	「糖尿病の可能性を否定できない人」とは、HbA1cの値が5.6％以上、6.1％未満 で、(1)以外の人

　糖尿病が強く疑われる人の治療状況について、40歳以上で「現在治療を受けている」と回答した人の割合は男性 56.9％で女性 54.1％で増加しているが、「ほとんど治療を受けたことがない」の割合も依然として高い。

　糖尿病についての知識について、全体の約9割は「正しい食生活と運動が予防に効果がある」と回答した（男性92.9％、女性93.4％）。「糖尿病は失明の原因になる」も約8割（男性77.8％、女性82.7％）と高い正答率を示した。

　一方で、「糖尿病は腎臓障害の原因となる」の正答率は中程度。「糖尿病の人には、血圧の高い人が多い」「軽い糖尿病の人でも、心臓病、脳卒中になりやすい」の正答率は半数未満と低かった。

　医師から糖尿病と言われた人での合併症の割合は、神経障害がもっとも多く11.8％、次いで腎症 11.1％、網膜症 10.6％、足壊疽 0.7％。合併症があり「現在治療を受けている」と答えた人は約7割だった。

　健診などで糖尿病の検査を受け、糖尿病と言われた人あるいは境界型の人のうち、検査後に「糖尿病教室を受けた」「糖尿病のパンフレットをもらった」「医療機関を受診するようにいわれた」のいずれかを行ったのは80.2％。うち「生活習慣を改めた」と回答した人は91.9％に上った。

平成19年国民健康・栄養調査報告（厚生労働省）