同アライアンスは米インテル、シャープ、パナソニックなど世界の約180社が参加する非営利団体。メーカーや製品の種類を問わずに測定機器などとパソコンなどを相互接続するための標準規格と実装方法を規定したガイドライン「コンティニュア・ガイドライン第一版」を発表した。

　共通規格ができると、メーカーが異なる複数の測定機器をパソコンや携帯電話などに接続し、個人の情報管理に役立てることができる。例えば、体重計、歩数計、血圧計などを無線通信でパソコンにつなぎ、それぞれ計測値を転送しパソコンのソフトで一元管理ができるようになる。インターネットを利用し、測定値をもとに遠隔で保健指導を行うなどの用途も検討されている。

　注力する分野は「慢性疾病の管理」「高齢者の健康状態や医療ニーズのモニタリング」「ヘルスケアやフィットネスの積極的展開」の3つ。この技術が開発されると、例えば糖尿病では、患者が測定した血糖値や血圧値などを医師に送信しアドバイスを受けたり、インターネットを通じて体重や1日の歩数などのデータを記録できるなど、患者と医療スタッフの負担を減らしながらよりきめ細かな治療ができるようになると考えられている。

　ガイドラインでは、相互接続のために3つの標準規格を採用した。通信規格にIEEEを採用し、機器の無線接続には医療機器に特化したBluetooth仕様の「Bluetooth Health Device Profile Specification」を採用、有線接続には医療機器向けUSB仕様の「USB Personal Healthcare Device Class Specification」を採用した。

　2006年6月に22社の参加企業で始められた同アライアンスは、現在177社にまで拡大した。日本ではインテル、NTTデータ、タニタ、オムロンヘルスケア、パナソニック、東芝、富士通、フリースケール・セミコンダクタ・ジャパン、エー･アンド・デイ、日本電信電話、エヌ・ティ･ティ・ドコモ、シャープ、日立製作所、シーエスアールが製品・サービス開発に取り組む。

インテル(株)プレスリリース
Continua Health Alliance（日本語ページ）