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2006年10月16日
ディズニーが子供の肥満対策 フライドポテトは売りません
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調査によると、2001年に全米の青少年約8,100万人のうち約15万4,000人が糖尿病だった。9歳までの小児では1型糖尿病と診断されるケースがほとんどだった。10歳以上19歳以下の青少年では、どの人種でも2型糖尿病がみられたが、やはり1型糖尿病が多かった。この年齢層の糖尿病の診断率は、白人の青少年で0.32%、黒人で0.3%、ヒスパニック系で0.22%、アジア・太平洋諸島系で0.13%だった。
こうした状況を受け、子供の肥満対策を打ち出す企業や業界団体が増えている。米国飲料協会(ABA)は今年5月に、公立小中学校でコーラなどのエネルギー量、糖質、脂質の多い清涼飲料水の発売を全面的に停止すると発表した。ABAにはコカ・コーラ、ペプシコなど清涼飲料大手が加盟し、学校での飲料売り上げの87%を占めている。米国では子供の肥満が増えており、学校の自動販売機や食堂で、子供が清涼飲料を簡単に買えることが一因とされていた。
2008年の新学期から全米の75%の学校で販売をやめ、翌年の夏休み後の新学期から全面停止する。炭酸飲料などの販売を禁止するほか、ミネラルウォーターや果汁100%ジュース、低脂肪の乳飲料などを許可し、低エネルギーのダイエットコーラなどは高校から販売を許可するという。
また、米国のレジャーランドやメディアなどの大手のウォルト・ディズニーは、レストランの子供向けメニューを見直し、肥満予防のために脂肪や砂糖の量を制限する基準を導入すると
新基準では脂肪分を総エネルギーの30%以下、砂糖を同10%以下にする。今後はミッキーマウスなどディズニーのキャラクターを使ったお菓子などにも適用するという。新基準の導入は当面は米国内にとどめるが、今後は世界的に広めていく方針だ。
Pediatrics(概要/英文)
ウォルト・ディズニー・カンパニー(プレスリリース/英文)
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