自己穿刺により指から採取したわずかな血液をもとに、2型糖尿病や脂質異常症、高血圧などの生活習慣病に関係のある項目を検査できるスペースが「検体測定室」。国のセルフメディケーション推進の流れに後押しされ、2014年４月に制度が開始され、薬局などを中心に検体測定室を開設する店舗が増えている。

　「検体測定室連携協議会」は、ゆびさきから採血する検体測定室を、スマートフォンやタブレットなどの画面をゆびさきでタッチして検索できることから、それを「ゆびさきセルフ測定室」と呼んで、普及・啓発活動を展開している。

　「検体測定室連携協議会」の座長の矢作直也・筑波大学内分泌代謝・糖尿病内科准教授は、「糖尿病の患者数は、この50年間で40倍にも増え、国内では、糖尿病と糖尿病予備軍をあわせて、約2050万人にも達しています。ところが、多くの方が"まさか自分は糖尿病にならないだろう"と考えているため、自覚症状がないままに病気が進行することも珍しくありません」と話す。

　「ゆびさきセルフ測定室」を薬局やドラッグストア、駅構内などの気軽に立ち寄れる場所に設置することで、2型糖尿病などの予備群のスクリーニングを簡単に行うことができる。また、生活者のセルフケア意識を高めるとともに、健康診断や医療機関の受診へとつなげることで、糖尿病などの早期発見や早期治療により、重症化の予防が可能となるという。

　同協議会の調査によると、全国の「ゆびさきセルフ測定室」は1,500ヵ所を超えている。都道府県別の検体測定室数では、石川県(158件)、福島県(128件)、東京都(120件)が上位を占めている。

　その中でHbA1cを測定できる施設は1,144ヵ所(75.6％)に上る。HbA1cは、赤血球中のヘモグロビンに糖分がどのくらい付着しているかを見る検査で、過去1〜2ヵ月の平均血糖値を反映する検査項目。直前の食事摂取の状況に影響されないため、食前でも食後でも同じ値が得られ、糖尿病やその予備群の疑いがあるかを知るのに有用だ。

　現在、地域住民のファースト・アクセスの場として健康に関する相談を幅広く受け付け、必要に応じ、かかりつけ医をはじめ適切な専門職種や関係機関に紹介するとともに、健康に関する情報提供を積極的に行う健康サポート機能を有する薬局やドラッグストアが増えている。今後は健康サポート機能を有する薬局やドラッグストアを中心に、検体測定室数のさらなる増加が予測されるという。 　「検体測定室連携協議会」、位置情報と連動する 「検体測定室検索システム＜ゆびさきナビ＞」を導入した、一般生活者向けウェブサイト「ゆびさきセルフ測定室ナビ」を公開している。

　「ゆびさきナビ」は、スマートフォンなどとリンクし、近所の「検体測定室(ゆびさきセルフ測定室)」を検索して誘導するシステム。約1,500件の検体測定室が登録されており、地図や店舗情報のほか、検連協会員の測定室では測定できる項目や営業時間などの詳細情報も公開し、一般生活者が検体測定室へ気軽にアクセスできる環境を提供している。

　また、検体測定室運営者向けの会員サイト「ゆびさきセルフメンバーズ」もリニューアル。検体測定室の開設マニュアルや必要書類、開設後の安全性や精度管理マニュアル、生活者への認知向上ツールなども提供している。

　さらに、運営責任者に対してe-ラーニングによる外部研修を実施するなど、検体測定室の質の向上をサポートしている。その他、▽検体測定室の有用性を証明するデータの取得・公表、▽国・自治体・医師会・薬剤師会等への協力要請などにも取り組んでいる。

　「健康維持のためには年齢にかかわらず、見えない体のサインに、いち早く気づくことが大切です。検体測定室の活用により、生活者のヘルス・リテラシー向上と適切な受診勧奨による疾病の早期発見、重症化予防につながり、健康寿命延伸を実現する一助となることが期待されます」と、矢作直也氏は言う。

ゆびさきセルフ測定室ナビ
検体測定室連携協議会　ゆびさきセルフ測定室で、健康チェック。