調査は昨年8月に行ったもので、全国の20歳以上を対象に面接調査し、1,122人から有効回答を得た。

　かかりつけ医を「一般に健康のことを何でも相談でき、必要なときは専門の医療機関へ紹介してくれる、身近にいて頼りになる医師」と定義したうえで、かかりつけ医の有無を尋ねたところ、53.7%がかかりつけ医がいると回答した。

　かかりつけ医がいる人は、40歳代で42.2%、50歳代で60.7%、70歳以上で79.9%と、年齢が上がると割合が高くなった。かかりつけ医の医療機関は、医院、診療所が7割を占め、病院は3割だった。

　健康度別では、健康状態が悪いほどかかりつけ医をもつ割合は高くなるが、健康状態が良いと回答した人でも48.4%はかかりつけ医がいると答えた。

　国民がかかりつけ医に期待していることは(複数回答)、(1)「専門医への紹介」(93%)、(2)「紹介先への情報提供」(87%)が高く、かかりつけ医にゲートキーパーの役割を期待していることが示された。

　さらに、(3)「どんな病気でもまずは診療できる」(82%)、(4)「生活習慣病などの予防」(79%)、(5)「定期健診・検診」(77%)と続く。「在宅医療を受けられる」「夜間休日の診療を受けられる」という回答も6割を占め、「最期の看取り」も48%に上った。幅広い診療や予防などの健康管理へのニーズが高いことが窺える。

　前回調査(2006年)と比べると、「専門医への紹介」「在宅医療」「こころの病気のカウンセリング」へのニーズが増加しており、年齢別にみると高齢者では在宅医療へのニーズと看取りのニーズが高い傾向がみられる。

　かかりつけ医に望む医療や体制を、かかりつけ医の有無別にみると、かかりつけ医がいる人は、「病気の予防」や「健診」など健康管理面での要望が高い傾向がみられる。またかかりつけ医はいないが「いると良い」と思っている人では、「夜間休日の対応」への要望が高い傾向がみられた。

　厚生労働省は、「初期治療は医院・診療所で、高度・専門医療は病院で行う」という医療機関の機能分担の推奨をはかっている。国民が医療を受けるにあたって「200床以上の病院」と「地域の医院・診療所・クリニック」とが役割分担をするよう、政策を進めている。

　地域の診療所から病院に「紹介状」を持参すれば、病状を精査する必要がなく、適切な治療、検査を速やかに行うことができる。紹介状がない場合は、患者は「初診時保険外併用療養費」を払う必要がある。

　また、病院が「かかりつけ医」への紹介を申し出たが、病院で引き続き診察を希望する場合は、患者は再診料の他に「保険外併用療養費」を払う必要がある。

　日医総研では「かかりつけ医がいる人は、いない人よりも身近な医療機関をまず受診する要望が強い傾向がみられ、かかりつけ医の紹介機能への満足度も高い。かかりつけ医をもつことの効用は高く、より多くの人がかかりつけ医をもてるように、地域で情報提供を徹底して行う必要がある」と述べている。

日本医師会総合政策研究機構