私の糖尿病50年-糖尿病医療の歩み
41.若い人達の糖尿病
1. 東北でもサマーキャンプが始まる
糖尿病をもつ小児はサマーキャンプにも行けないし、友達といっしょに水遊びもできないのではかわいそうだ、サマーキャンプに連れて行こうということで、米国では1929年クリーブランドの東25マイルのHo Mita kodaでHenry Johnにより最初のキャンプが開かれた。そしてジョスリンのキャンプ(1931年)、ウィスコンシンのLannon Fieldsのキャンプ(1933年)、フィラデルフィア近郊のCamp Firefly(1935年)などが次々に開かれた。筆者は1960年にこのキャンプ・ファイアフライを訪れ数十名の少年達が楽しそうに遊んでいるのを見て強く印象付けられ
図1 東北小児糖尿病サマーキャンプ 文集
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2. 若者の就職と糖尿
大学には学生の健康を管理する所があり、筆者はその診療室長となっていた。全国大学保健管理協会ができ、そこに5つの研究委員会ができた。その1つが学生の糖尿病に関する委員会で、就職の採用試験時に糖尿陽性で採用を拒否する会社もあることから筆者が委員長となって調査を行うことにした。表1のような調査票を作り、ダイヤモンド就職ガイド(1970年版)の中から、各種の企業別に資本金の大きいものから342社を選んで発送し、127社より回答を得た(回答率37%)。回答のうち89社は会社名を明記してあったが38社では明記されていなかった。127社のうち採用試験時に検尿を行っているのは97社で、検尿を行っていないものは、採用試験時に身体検査を行わないもの12社を含めて30社であった。97社のうち4社ではただ検査すると答えただけで糖尿についての質問には回答がなかったので、以下は93社の回答結果てある。
表1をみると、尿糖陽性ならば原則として不採用、再検して異常なければ採用75%であるが、(2)の腎性糖尿であることが明らかになっても原則として不採用23%、採用47%となっている。当時は腎性糖尿についての理解が十分でなかったと思われる。
日本医事新報 2499号、46-48頁、1972年
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図2 糖尿病青年の就職の差別揃廃を 労働省職業安定局障害者雇用対策課に要望 1997年5月21日撮影。左側手前は松浦弘行課長、その後ろは松原伸夫専門官。右手前は後藤、その後ろは北里大学小児科松浦信夫教授。 月刊「糖尿病ライフ さかえ」平成9年8月号より
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平成9年5月21日
労働省 職業安定局障害者施設対策課長 松 浦 弘 行 殿
糖尿病を持つ人の就職時の差別撒廃についてのお願い 現在厚生省の調査によるとわが国には約600万人の糖尿病患者がおり、その対策が大きな問題となっています。 さて、糖尿病は生後間もない小児にも発症しますが、特に近年は小学生、中学生の糖尿病が次第に増加しております。その大部分は、成人の糖尿病とは異なり偏った生活習慣などによるものではなく、自己免疫異常によっておこるものであります。このような患児は一生インスリン注射を続けなければなりません。しかし、インスリン注射を続ければ近視の人が眼鏡で普通に活動できるのと同様に、健常人と変わりなく勤務も仕事もできます。欧米先進諸国では、インスリン治療をしている人が就職できないのは、パイロットなどの限られた業種でその他はすべてオープンにされています。 しかし、このようなことが常識となっていないわが国では、就職時に糖尿病があるというだけで採用を拒否されるということがあるのが現状であります。このために糖尿病があると定職につくことが困難で、所得が少なく、また人に隠すことになるので、充分な治療が受けられずに早死する人が少なくありません。まことに歯がゆい思いのすることであります。 当協会ではこのような偏見、差別をなくすように活動を続けておりますが、労働人口の減少が予測されている現在、貴職におかれましては、糖尿病を持つ人に対する就職時の差別を撤廃し、その |
3. 若い人の糖代謝
学生の健康管理ということで尿糖のチェックも行った。その結果表3のように1〜3%の陽性者がみられた。その人達について100gGTTをやり、また同時に血漿インスリンや遊離脂肪酸を検査した。その結果の大要は表に示した。GTTは頂値140以下、2時間110以下は正常、もし尿糖陽性ならば腎性糖尿、頂値160以上で2時間値140以上なら糖尿病、頂値160以上で2時間値110以下ならオキシ高血糖(oxyhyperglycemia)、その他は境界型と判定した(表4)。当時はGTTの判定基準がまだ統一されていなかった。
表3 若年者の尿糖スクリーニングと100gGTT
表4 若年者のGTT区分別の血糖、血漿インスリン平均値
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企業の採用時の状況をみても糖尿病をあまり知らない人が意見を述べているのではないかと思われ、それも懸念事項であった。このようなことは専門学会や協会で折にふれて啓発活動をすることが重要と思われる。
4. 金がなくてインスリンを間引き注射
糖尿病をもっている若い人は18歳まではインスリン注射を公費でカバーされるが、それを越えると医療保険になる。ところが糖尿病であるので職に就けない場合が多い。また就職できても糖尿病のあることを隠している場合には職場の医療保険も使えない。このような事情があるので、少ない報酬からインスリンの金を払うのは大きな負担になる。それにインスリン注射量も多い。そこで受診回数を減らしたり、インスリン注射も間引きしたり減量したりする人がいる。世界の第2番目の経済大国であり、WHOからは医療のもっとも充実している国と言われているのに、現実はこのような不幸なことが行われている。
そこで私は次のことを提案したい。「25歳未満で1型糖尿病を発病し生涯にわたりインスリン注射を必要とする者にはインスリンを公費負担にする。」
インスリン治療はかなりの負担になる。1型糖尿病の人は適量のインスリン注射を行っていれば健常者と変わることのない活動ができる。スポーツ選手もいる。 現在、少子化が問題になっているが、これらの人達に働いてもらうことにどうして目が向かないのだろうと、不思議に思う。今のようなことが続けば、高血糖のために合併症が起こり、腎透析、失明などに進行する。すなわち、インスリンを供給して健康に働いてもらうのと、合併症のために働くことができなくなるのとどちらがよいか、誰にも分かることである。現在の役所の人達は、1型糖尿病にインスリンを供給すると、途轍もない医療費増になると思うかもしれないが、その数はそんなに多くはない。少ない予算で、生きる希望と喜びを与えることができ、生産にもつながるのであり、それが本当の行政なのであるが。 (2006年05月01日更新)
※ヘモグロビンA1c(HbA1c)等の表記は記事の公開時期の値を表示しています。
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