糖尿病の蔓延が、先進国と途上国のどちらにとっても、大きな経済的負担となっていることが、経済誌「Economist」で発表された調査で明らかになった。

　この記事は、デンマークのノボ ノルディスク社の資金助成を受け、Economistの調査部門が中国、デンマーク、インド、英国、米国の5カ国を対象に調査を行いまとめたもの。

　調査の対象となった国の中で、インドが糖尿病についてもっとも大きなコストを払っていることがわかった。2007年のコストはGDPの2.1％に匹敵すると報告されている。

　先進国の中では、米国が対GDP比の1.3％、デンマークが0.6％、英国が0.4％だった。また、中国では、糖尿病による生産性の低下はGDPの0.6％に匹敵する。

　この調査の資金を助成したノボ ノルディスク社の社長兼CEOのラース レビアン ソレンセン氏は、糖尿病が先進国・途上国の両方で、社会、経済に大きな影響を与えていることについて「より効果的な健康教育や啓発プログラム等の施策に取り組んでいくことが極めて重大です。糖尿病予防、また糖尿病の早期発見とより良い管理をすすめることにより、私たちは、糖尿病の経済コストの大きな部分を占める合併症を防ぐことができるのです」とコメントを寄せている。

●詳しくはノボ ノルディスク ファーマ(株)のサイトへ