クラウドファンディングを実施
1型糖尿病の根治を目指す認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」(井上龍夫代表)は、「バイオ人工膵島移植」を実現させるために、クラウドファンディングを実施している。1型糖尿病の根治を現実のものにするために、多くの参加を呼びかけている。
「バイオ人工膵島移植」が1型糖尿病の根治の近道
1型糖尿病は、インスリンを産生するβ細胞が免疫細胞によって攻撃・破壊されることで発症する疾患。β細胞は膵臓の膵島にある。膵島移植は膵島を分離して移植する治療法で、1型糖尿病患者をインスリン治療から解放する唯一の根治療法だ。
しかし、膵島移植には大きな課題がある。そのひとつは膵島を提供するドナーの不足だ。膵島移植が効果的な治療であることは実証されているが、深刻なドナー不足のため、日本での実施数は伸び悩んでいる。
そこでこの課題を一気に解決する新たな治療法の開発が世界中で行われている。それが、異種移植による「バイオ人工膵島移植」の開発だ。
「バイオ人工膵島移植」は、ヒト移植用に無菌状態で飼育されたブタの膵島細胞をカプセルに閉じ込め、患者の腹腔内に移植する治療法。移植した膵島がインスリンを分泌する。1型糖尿病を根治させるための新たな選択肢になる可能性がある。
「バイオ人工膵島移植」であれば、膵島を大量に安価に入手でき、膵島を特殊なカプセルに封入することで免疫細胞の攻撃を回避できる。多くの患者が膵島移植を受けられ、免疫抑制剤の必要もないと考えられている。
1型糖尿病の「根治」を実現 患者と家族を生涯の負担から解放
研究は、国立国際医療研究センターや福岡大学で行われている。ヒトを対象とした臨床試験が1日も早く開始されるのを目指し、日本IDDMネットワークは
クラウドファンディングを開始した。
日本IDDMネットワークは、1型糖尿病の社会的な認知度の向上と理解を促し、一刻も早い「根治」の実現により患者と家族を生涯の負担から解放することを目的に活動しているNPO法人。
これまでもiPS細胞からβ細胞を作り出すなど、先進的な研究に取り組む研究者や団体へ研究費の助成を行っている。「バイオ人工膵島移植」は、もっとも早く実現が可能な先端研究と考えている。
研究プロジェクトを率いる国立国際医療研究センターの霜田雅之氏によると、バイオ人工膵島移植の研究は進歩しており、糖尿病マウスを用いた実験では、カプセル化した膵島を移植して血糖降下作用を確認した。
臨床応用するために、「感染症を排除した医療用ブタの供給体制整備」「無菌室を備えた細胞加工施設の整備」などが開発のポイントとなる。
日本IDDMネットワークの大村詠一専務理事は、「根治につながるソフト面と、それを実現するハード面で対策が必要。どちらか一方だけでも完成しないプロジェクトであり、多彩な資金調達を行っている。研究に加えて、医療用に使えるブタを育てる施設の建設、CPC(細胞加工施設)の整備など、この2年間で2億円の研究助成を目指す」と述べている。
同NPO法人は2014年度より佐賀県庁への「日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税」に取り組み、2015年度には1億900万円の寄付の実績を得た。先進研究の推進や治療法の開発のために「日本の寄付文化を変えた」と大きく注目されている。
「異種移植」の実現まであと一歩 法整備も進んでいる
動物の臓器や細胞を人に移植する「異種移植」の研究は数十年前に始まり、現在は実現まであと一歩のところにきている。欧米や韓国でもすでに膵島移植の臨床研究がはじまっている。
米国のメリーランド大学の研究チームは今年4月に、医療用のブタの心臓を他の動物に移植する実験を成功させた。
臓器を提供する臓器を遺伝子組み換えの技術で、生物学的にヒトの臓器と適合するように調整する治療法が考えられている。
また、ブタの遺伝子に組み込まれたレトロウイルスが移植後に感染する可能性が指摘されていたが、国際異種移植学会は昨年11月にヒトへのレトロウイルスの感染の可能性が少ないとするコンセンサスを発表した。
ハーバード大学の研究チームは昨年10月に、ブタがもっているウイルスを最新のゲノム編集技術で無害化し、ヒトに移植しても感染リスクを最小化する研究を成功させたと発表した。
こうした世界的な動向を受け、日本でも「異種移植の実施に伴う公衆衛生上の感染症問題に関する指針」が改定される。新しい指針は、5月に開催される厚生労働省の再生医療等評価部会で報告される。異種移植の実用化に弾みがつきそうだ。
国立国際医療研究センターや福岡大学は、3年後の「バイオ人工膵島移植」の臨床研究の申請を目指している。
日本IDDM ネットワーク クラウドファンディング
注射を打つ毎日を変えたい。全ての糖尿病患者に移植のチャンスを。
認定NPO法人 日本IDDMネットワーク
［ Terahata ］
