糖尿病治療研究会40年の歩み

糖尿病治療研究会名誉顧問　池田 義雄

　糖尿病治療研究会は、1980年（昭和55年）にスタートした。当時、日本糖尿病学会は既に20年余の歴史を有し、そこでの学術発表は年毎に高度なものとなっていた。しかし、学会活動が臨床の現場のニーズに対応し得る範囲は、極めて限られていることが第一線を預かる臨床医にとっては不満の残るところであった。このような背景において、「糖尿病の治療に関する理論と実際について、基礎ならびに臨床の双方からこれを追求し、適正な糖尿病治療の確立と普及を目指す」という必要性が、新たな研究活動を胎動させた。今年当会発足40年目を迎えるにあたり、当会の歴史、当会がわが国の糖尿病医療の向上に果たした役割を改めて振り返ってみた。

　
第一目標は運動療法に

図1　第1回研究会プログラム
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　研究会をスタートするに際して、８名の幹事が置かれた。そして当初の目的を「糖尿病の運動療法」におき、運動生理学の専門家２名を含めた８名が、この新たな研究会活動に参画した。なぜ運動療法だったのかというと、糖尿病学会の学術発表の中でも運動療法はマイナー中のマイナーであったという実情、そして食事療法と並び称せられる運動療法も、臨床の現場における指導体制は貧弱を極めていたという実態があったからにほかならなかった。

　そこで、研究会としては運動療法の理論と実際が正しく理解され、且つ適正に指導されることを目的に「てびき書」の作成を意図した。これには、第１回から第3回までの研究会における発表内容を盛り込む形で、それぞれの幹事による分担執筆がなされ、発足から4年目の1983年（昭和58年）５月に「糖尿病運動療法のてびき」が刊行される運びとなった。この内容はメディカル、コメディカルを対象としたものであり、1988年（昭和63年）2月の改定第2版の分を含め４万部の販売実績を残している。

　そして、患者向けとしては1988年（昭和63年）５月に「糖尿病の運動療法ガイド」が編纂され、これによってわが国における糖尿病運動療法指導基盤が出来上がった。これは研究会の当初の業績として高く評価されるところである。

時宜を得て開催された3つのジョイントシンポジウム

図4　「CSII療法1987」プログラム 全ページPDF ▶

　1984年（昭和59年）11月、第5回の研究会に際してジョイントシンポジウム「糖尿病のマネージメント1984」が開催された。これには、欧米から Prof. Lefebvre (University of Liege, Belgium) 、Prof. Tattersall (University Hospital, Queen's Medical Center, UK)、Prof. Reaven（Stanford University, USA）そしてProf. Bleicher（The Brooklyn Hospital, USA） の参加があり、食事、運動、自己管理（血糖自己管理）について多彩な討論が展開された。その後、第8回研究会（昭和62年・1987年）に際しては1984年にスタートしたCSII study　group　の研究成果を踏まえて、「CSII　療法1987」が西独より柏木茂生先生(デュッセルドルフ大学糖尿病研究所)を招いて開催されている。そして、第9回研究会では「経口剤療法1988」が行なわれ、経口剤療法に関する現時点における問題点の全てが浮き彫りにされた。

　こうして振り返ってみると糖尿病治療研究会活動は、当初の目的通り、正しい糖尿病治療の確立と普及に向けて、国の内外の力を結集した形で展開されてきたことがよく理解出来る。

成果の全容はプロシーディングと「プラクティス」に

　第1回研究会への参加者は68名であった。そして米国から Prof. Horton（University of Vermont当時、現Joslin Diabetes Center, USA）を招いての1989年（昭和63年）12月開催の第10回研究会の「糖尿病運動療法記念シンポジウム」には、304名の参加者を数えた。研究会における発表内容は漏れなくプロシーディングに原著として取りまとめられ、これは第９巻まで刊行された。一方、ジョイントシンポジウムや研究会におけるパネルディスカッションについては、1984年（昭和59年）４月、本研究会によって企画され、医歯薬出版（株）より刊行された「プラクティス」に掲載してきた。

　
プラクティス刊行の経緯と流れ

　プラクティス創刊の言葉は｢今、なぜプラクティスなのか｣であった。目指したところは「糖尿病の診断､治療、管理並びに患者教育、生活指導などについて、その名の如くプラクティカルな内容に徹した研究や情報の提供を目指します。同時にメディカル、コメディカルスタッフのための経験交流の広場となることも願っています。」であった。

　糖尿病治療研究会が、この「プラクティス」（1984年・昭和59年）を創刊するに至ったのは次のような理由によった。即ち、トップレベルの研究発表集会を持つことの意義も極めて大であるが、更に重要なことはグラスルートともいえるコメディカルを含めた医療スタッフの糖尿病診療における、レベルアップを図るための新しい情報誌を持つことの必要性を認めたからにほかならない。このような情報誌の提供こそは、患者サイドに立った医療の充実に欠かせないところであり、この信念において糖尿病治療の正しい理論と実際についての理解を容易にし、且つこれを実践に供し得る糖尿病の臨床総合誌ということで、医歯薬出版（株）より、正に生まれるべくしてうまれたのが、この「プラクティス」であった。季刊でスタートした「プラクティス」も、10年目からは隔月刊となり、これに加えて年２回の別冊号もスタートした。第10回記念シンポジウムの全容もプラクティス別冊号に特集されている。

　なお「プラクティス」は1994年（平成6年）の第11巻1号からは(社)日本糖尿病協会にこれの編集が移譲された。その後2011年（平成23年）にこれが解消され、28巻1号からは医歯薬出版（株）による編集・出版となり32巻からは版型がＢ５からＡ４に大型化されている。2019年には通巻200号を数えるに至っている。ますます需要の増す医療スタッフ向けの専門誌としての充実と更なる発展を期待するところ大である。

「糖尿病インスリン療法のてびき」と
「糖尿病運動療法のてびき」（新版）の出版

　第10回研究会の後、研究会はインスリン発見70周年を踏まえて、進歩の目覚ましいインスリン療法の更なる普及を目指して、「糖尿病インスリン療法のてびき」を編集しこれを出版している。そしてこれの出版と連動するかたちで1990年（平成2年）4月、北米から Prof. Zinman （Toronto General Hospital, Mount Sinai Hospital, Canada）、Prof. Lebovitz（State University of New York Health Science Center at Brooklyn, USA）、Prof. Nathan (Harvard Medical School, USA) を招き、平田 幸正 先生、繁田 幸男 先生の参加も得て「Tokyo Insulin Symposium」を関東インスリン懇話会との共催で開催している。この内容については別冊プラクティス（1991年）にて取りまとめている。

　以上のような研究会活動をもって、当初に掲げた目標の達成が得られたということで、このあと研究会活動はしばらく休止をすることとしたが、発足から20年目に入った1999年（平成11年）７月、研究会幹事に新たなメンバーを加えて、次に述べる「医療スタッフのための糖尿病セミナー」の開催と運動療法の進歩を踏まえての「糖尿病運動療法のてびき」改版のための編集作業に取り組むこととした。そして新たな執筆陣のもと2001年（平成13年）4月、新版「糖尿病運動療法のてびき」の出版に至っている。

「医療スタッフのための糖尿病セミナー」開催
「We are up for self‐care Award」制定

　1999年（平成11年）5月に日本糖尿病療養指導士認定機構がスタートした時点、既にわが国における糖尿病患者の増加は、大きな社会問題でもあった。このような中で求められるところは、糖尿病医療の充実とともに糖尿病患者の1人1人が、より良いセルフケアの実践で合併症の発症を防ぐことである。そして、医療スタッフとしては、数多くの糖尿病予備軍に対して予防を呼びかけ、その実際を身をもって示す姿勢（保健行動）が望まれる。

　「医療スタッフのための糖尿病セミナー」は、医療スタッフ1人1人の知識や技能の向上、更にはその効果が患者やその予備軍のセルフケアの充実につながることを目的として"We are up for self‐care"を合言葉に、研究会とダイナボット（株）（現在のアボットジャパン合同会社）と共催にて定期的に開催することとなった。これの第1回は1999年(平成11年)7月、東京において開催された。これには関係各位の温かい理解と支援があり、多くの医療スタッフがこのセミナーに参加された。

図9 "We are up for self‐care"
第４回(2004年度)最優秀賞を紹介した
Abbott Diabetes News

　そして2001年（平成13年）"We are up for self‐care Award"の制定が企画され、これの公募が行なわれた。その規定は以下の如くである。

・医療スタッフ（看護師、薬剤師、臨床検査技師、管理栄養士・栄養士）によって行なわれた糖尿病患者のセルフケアを支援する活動業績を評価の対象とする。
・贈呈は毎年５件以内とし、その受賞者からMVP（最優秀者）を１名決定する。
・Awardは賞状および賞脾とし、MVPには副賞を添える。
・Awardは日本糖尿病学会年次学術集会最終日において贈呈される。そして、医療スタッフのための糖尿病セミナーにおいても紹介される。

　以上の活動に加えて2002年(平成14年)5月には「世界医学検査デー」にちなんで、近畿臨床衛生検査技師会、ダイナボット（株）(現在のアボットジャパン合同会社)との共催にて、神戸と大阪の２会場で「糖尿病市民フォーラム」を開催している。

　「医療スタッフのための糖尿病セミナー」と"We are up for self‐care Award" は2015年度にてその歴史を閉じることとなった。Awardの受賞者は延べ125名（うち最優秀賞者15名、優秀賞者30名、特別功労賞者9名）を数えた。

「糖尿病情報Box&Net」刊行への協力とウェブサイトの開設

　今やインターネットは誰にとっても非常に身近な存在である。そして糖尿病医療に関連した情報の収集にもこの手段は年ごとにその有用性を増している。また、糖尿病医療の進歩とこれに関連した情報の多さには目をみはらされるものがある。このような世界に身を置くものにとって新しい情報の入手ルートの確保と、学習のための手段としてのインターネットの活用は今や欠かすことができない。インターネットの特徴は、自分の都合のいい時間に、最新の情報が、また専門的な詳しい情報や関連情報が海外情報も含め、居ながらにして入手できることにある。しかしその一方で、従来からの印刷物（紙媒体）による情報入手もおろそかにできない。誰もが特別な機器を必要とすることなく手軽に手にとって読める点や情報の一覧性、そして持ち運びが容易な点などで優れている。

　本研究会が発足から25年を迎えた2004年（平成16年）、「糖尿病情報BOX&Net.」（提供：(株)三和化学研究所）が刊行されることとなった。糖尿病治療研究会としては、進歩を続ける糖尿病医療の世界に働くスタッフにとって、医療情報の入手や学習のための手段として有益なものになるという考えに立ってこれの刊行に向けて「監修・企画協力」をすることにした。そしてこれと連動する形で糖尿病治療研究会としてのウェブサイト（http://www.dm-net.co.jp/rgtd/）を開設した。

図10 BOX&Net. No.1

　「糖尿病情報BOX&Net.」には紙面の都合上掲載できる情報量は限られている。紙面上では、できるだけ多くの情報項目をダイジェストした形で掲載しているところから、更に詳しい情報、或いは関連情報を知りたい際には、糖尿病ネットワークの該当コーナー（http://www.dm-net.co.jp/box/）のチェックが勧められる。

　又、ネットの双方向性を生かし、糖尿病ネットワーク上に登録している糖尿病患者さん（約16,000名）と医療スタッフ（約15,000名）にアンケートを実施し、その結果を「糖尿病情報BOX&Net.」と本研究会のウェブサイトの双方に発表するという、新しい試みも実施される。糖尿病医療の発展とインターネットの普及といった環境変化のなかで、このようなネットと連動した新しいタイプのニュースレターが誕生するにあたり、医療スタッフには「糖尿病情報BOX&Net.」刊行の趣旨をよく理解され、上手に活用されることを願うものである。

　
「シーズナルポスト」刊行への協力

　2009年（平成21年）8月より「糖尿病合併症 最前線「シーズナルポスト」（提供：科研製薬(株)）が「糖尿病ネットワーク」によって年4回発行されることになった。これは医師向け冊子であり、糖尿病合併症に関する最新情報を取り上げるということを踏まえて、これの監修・企画に関する協力を糖尿病治療研究会として引き受けることとした。

「DCT（Diabetic Complication Topics）」刊行への協力

図11 DCT No.1

　前記「シーズナルポスト」は2016年、改題し新たに「DCT（Diabetic Complication Topics）（http://dm-rg.net/contents/dct/」（提供：科研製薬（株））として創刊することになり、引き続き監修・企画を引き受けることとした。

「DCT（Diabetic Complication Topics）は、2018年発行のNo.6をもって休刊となった。

発足30周年記念事業としての「糖尿病リソースガイド」（web版）の創設

　2009年（平成21年9月）糖尿病治療研究会は発足30周年記念事業として、（公財）日本糖尿病財団（理事長 金澤康徳）、並びに日本医療・健康情報研究所による協力のもと、医療スタッフ向けの情報サイト「糖尿病リソースガイド（https://dm-rg.net/）」を開設した。本サイトは、糖尿病医療に携わる医師ほか医療スタッフ並びに企業人向けに、関連する薬剤、医療機器、食事や運動などの療養指導に役立つ製品やサービスの情報を収集、編集し提供することを目的にしたものである。

　これのコンテンツは3部構成で、第1部の「医薬品・医療機器・検査機器・試薬」のコーナーでは、新薬からジェネリック医薬品まですべての関連医薬品を分類・紹介することで、薬価までを含め各製品が比較検討できるようになっている。より詳しく知りたい場合には、添付文書も閲覧できるようになっている。

　第2部は「食事療法・運動療法・生活サポート」のコーナー。そして第3部の「関連情報・資料」のコーナーでは、糖尿病に関するさまざまな資料・情報にリンクしていることで利用者への便宜が図られている。

発足35周年記念事業として「糖尿病医療 進歩の歴史」（web版）を公開

　2015年（平成28年10月）糖尿病治療研究会発足35周年記念事業として、「糖尿病医療 進歩の歴史」を糖尿病リソースガイドのコンテンツとして公開した。

　当会が発足してからの35年間は、糖尿病学が大きく進歩し、糖尿病という疾患そのものの捉え方も大きく変化してきた時期でもあった。そこで、糖尿病医療における進歩の歴史を一覧で把握できる年表形式の歴史年表を企画した。

　今日ではなんの疑いもなく使われているインスリン自己注射や血糖自己測定が実現するまでの様々な困難や挑戦など、学術的な進歩だけでなく、社会的な側面からも現在までの軌跡を紹介するように心がけた。

　過去を振り返ることで、現在の糖尿病の治療体系が作られた道程を理解し、自身の立場と役割を再認識するきっかけとして役立てていただきたい。

　本コンテンツは2020年には当研究会発足40周年記念として更新される予定である。

糖尿病医療 進歩の歴史 ▶

「10月8日は、糖をはかる日」制定、血糖に関する情報提供

　1976年に血糖自己測定を世界に先駆け実用化をはかってから40年目、健保適用から30年目にあたる2016年（平成28年）に、糖尿病治療研究会は毎年10月8日を「糖をはかる日」として制定した。

　「糖をはかる日」では、「血糖を知る、はかる、コントロールする。」を基本テーマに、一般生活者や糖尿病予備群、糖尿病患者、そして糖尿病予備群を指導する保健指導関係者や、糖尿病医療に携わる医療従事者など、それぞれの属性に合わせた幅広い内容の情報を提供し啓発することとなった。

10月8日は、「糖をはかる日」公式サイト ▶

　公式サイトでは、血糖の基礎を学ぶ「血糖について学ぼう」や、ユーザー参加型の「血糖値アップ・ダウンクイズ」のほか「血糖値アップ・ダウン100文字投稿コンテスト」「血糖値アップ・ダウン写真投稿コンテスト」を公開している。また、協賛企業の支援を受けて制作している啓発ポスター、「血糖コントロールに役立つ機器　早見表」「血糖コントロールに役立つ 食品資料」は、公式サイトから閲覧者が自由にダウンロードできる。

　なお、糖尿病治療薬早見表である「インスリン製剤・インクレチン関連薬・SGLT2阻害薬 早見表」も作成しているが、本資料は、医療者専用のため糖尿病リソースガイドで公開している。これらの糖をはかる日の3つの啓発資料は、日本糖尿病学会などの関連学会でも配布している。

　また、10月8日の「糖をはかる日」ではメインイベントとして講演会を開催している。2016年の記念すべき第1回は、「10月8日は『糖をはかる日』制定記念講演会〜血糖を知る、はかる、コントロールする。」として、当研究会・代表幹事の池田 義雄 先生、同幹事の岩本 安彦 先生(司会)、河盛 隆造 先生、森　豊 先生らが登壇した。会場には、自己血糖測定を実体験できる検体測定室を設置し、参加者の半数が測定を行った。

　同日夜生放送されたNHKスペシャル「血糖値スパイクが危ない」において、「糖をはかる日」制定記念講演会を終え出演された河盛 隆造 先生が「糖をはかる日」について言及。10月8日は、「糖をはかる日」の存在が全国区で認知されるきっかけとなった。

　糖をはかる日を制定した2016年は、国民・栄養調査（厚生労働省）で、「糖尿病が否定できない者1,000万人」、「糖尿病の疑いを否定できない者1,000万人」、合計2,000万人と推定されると発表された調査対象年でもあったが、「糖をはかる日」の制定は、時期を得たものであったことを後年、改めて認識したものであった。

　糖をはかる日は５年目を迎えた2020年は、当会創立40周年を迎えた年であった。また、新型コロナウイルス感染症の蔓延により、従来の集会型の講演会が開催できなかったが、Web講演会として、時機を得た二つの特別講演（「新型コロナウイルス感染症と糖尿病」「PHR、遠隔診療を利用した糖尿病／血糖コントロール―点から線の医療へ―」）を加えた4演題を公開した。

　糖尿病治療研究会は、2021年6月解散を決定したが、糖をはかる日は、一般社団法人日本生活習慣病予防協会に引き継ぐことになり、糖尿病治療研究会としての糖をはかる日活動は5年で終了した。

　
糖尿病治療研究会の解散

　糖尿病治療研究会は、2021年6月末、40年にわたる活動を終了し、解散することになった。
　昨年2020年2月5日、設立時の幹事も招き、設立40年の記念式典を開催することがでたことが幸いであった。
　40年の長きにわたり、当研究会の発展にご尽力、ご参画いただいた多くの医療関係者の皆様、今は亡き諸先輩、現顧問・幹事の先生方、多大なご支援を頂戴した関連企業の皆様に心より御礼申し上げる。
　最後に、わが国の糖尿病学の研究の更なる進歩を祈念して、解散の挨拶とさせていただきます。
　 解散報告の全文はこちら(PDF)

糖尿病治療研究会構成者名 ／ 発足時（1980年・昭和55年）

糖尿病治療研究会構成者名／解散時（2021年6月、令和3年）