世界保健機関(WHO)は、世界の若者の運動習慣についてまとめた初の調査報告を発表した。それによると、世界中の若者の多くが運動不足の傾向があり、年齢を重ねてから肥満やメタボ、2型糖尿病を発症するリスクが高い。

　WHOの2016年の調査によると、若者の運動不足は深刻で、WHOが推奨する1日1時間以上の運動をしていない若者が81.0％に上るという。とくに若い女性の運動不足は深刻で、運動をしていない割合は、男子で77.6％なのに対し、女子では84.7%に上る。

　運動をしていない割合は、2001年の調査では男子で80.1%、女子で85.1%だった。運動量を増やすことが世界的な目標とされているにもかかわらず、15年にわたる調査期間中、状況はほとんど変化していない。

　WHOは、とくに11〜17歳の若者の身体活動レベルを高め、若者の運動不足を解消する緊急の対策が必要だとしている。 　調査は、2001～2016年に、146ヵ国の11～17歳の若者約160万人を対象に行われた。

　若者の運動・身体活動について、活発的な活動、レクリエーション、スポーツ、アクティブな家事、ウォーキングやサイクリング、その他の体を使った移動、体育教育、計画的な運動に費やした時間など、あらゆる観点から調べたものだ。

　その結果、運動不足の若者の割合が80％を超えているのは146ヵ国中71ヵ国で、およそ半数に上ることが明らかになった。

　運動不足の若者の割合がもっとも高いのはフィリピン(男子 92.8%、女子 94.1%)で、次いで韓国(男子 91.4%、女子 97.2%)となっている。運動不足の若者がもっとも少ないのはバングラデッシュ(男子 63.2%、女子 69.2%)だった。

　米国(男子 64.0%、女子 80.5%)、中国(男子 80.1%、女子 89.1%)、インド(男子 71.8%、女子 76.3%)など、人口の多い国でも若者の運動不足は深刻だ。

　とくに懸念されるのが、女子の運動不足だ。世界的に、男子と女子の差が拡大しており、15年間に格差が拡大したのは73％(146ヵ国中107ヵ国)に上る。

　また、WHOが推奨する運動量を満たしている割合で、男子と女子で10ポイント以上の差が付いたのは29％(146ヵ国中43ヵ国)に上る。

　国別にみると、アフガニスタン、サモア、トンガ、ザンビアを除くすべての国で、女子の運動時間が男子を下回った。

　十分な運動を行っている女子が15年間でもっとも減少した国は、バングラデシュ(73％→63％)、シンガポール(78％→70％)、タイ(78％→70％)、ベナン(79％→71％)、アイルランド(71％→64％)だ。一方、男子の運動不足は、バングラデシュ、インド、米国などでは減少している。 　なかでも米国では、学校の体育教育、メディアによる広範なスポーツの報道、スポーツ(アイスホッケー、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球など)の普及が影響している。しかし、依然として男女格差があり、若者によってもスポーツ参加の格差がみられる。

　若者が生活スタイルを変えて運動をすることで、さまざまな健康状態の改善を得られる。心肺機能、筋肉、骨、心臓の機能がそれぞれ向上し、代謝も改善する。体重にもプラスの効果があらわれる。運動やスポーツを行うことで、認知発達や社会性も育まれるという報告もある。

　「若い頃の運動不足は、将来に肥満やメタボ、2型糖尿病などのリスクを高めます。若い頃に運動不足であると、成長して年齢を重ねてからも、運動しない習慣が続いてしまうおそれがあります。若者の運動不足を解消する対策が緊急に必要とされています」と、WHOのレジーナ グソルド氏は言う。

　「とくに、ほとんどの国で運動不足の女子が多い現状は危険です。女性の運動・スポーツへの参加を促し、身体活動を増やすための緊急の政策とプログラムの拡大が必要です」と、グソルド氏は強調する。

　「WHOは若者に毎日1時間以上の中程度・活発な身体活動を行うことを推奨しています。10歳代の子どもをコンピューターの画面から引き離し、もっと運動させるための緊急措置が必要です」。 　WHOの研究者は、「こうした傾向が続くと、WHOが2018年の世界保健総会で策定した、世界の運動不足の人の割合を2030年までに70％未満に減らすという世界的な目標を達成できなくなります。目標達成のためには、運動不足を相対的に15％減らすことが目標となります」と警笛を鳴らしている。

　「若者の5人に4人が運動不足というのは深刻な事態です。運動は身体と精神の両方に強く影響します。若者に身体的および精神的な健康と幸福を追求する機会を与えるべきです」と、WHOのフィオナ ブル氏は言う。

　「若者の身体的リテラシーを高め、運動・スポーツへの参加を促し、レクリエーションの機会を増やし、安全に活動できる環境を整備することが大切です。学校、家族、サービスの提供者、都市計画の策定者、都市とコミュニティのリーダーなどが参加し、包括的な行動を示すべきです」と、ブル氏は強調している。

　「女子が男子よりも運動不足の傾向が強いことが懸念されます。思春期から成人期にかけて、運動・スポーツへの参加を促すために、女性のニーズを満たす機会を増やす必要があります」と、WHOのリアン・ライリー氏は言う。

　「そのために、男子と女子の差を生み出す原因を探り、社会・経済・文化・技術・環境などの不平等に対処することが求められます」。

New WHO-led study says majority of adolescents worldwide are not sufficiently physically active, putting their current and future health at risk(世界保健機関(WHO) 2019年12月22日)
Global trends in insufficient physical activity among adolescents: a pooled analysis of 298 population-based surveys with 1·6 million participants(The Lancet Child & Adolescent Health 2020年1月1日)