慢性腎臓病（ＣＫＤ）の重症度が高い高齢者ほど要介護になりやすい一方、要介護リスクの上昇は運動習慣で抑えられる可能性がある―。名古屋大大学院医学系研究科総合保健学専攻（名古屋市）の中杤昌弘准教授らの研究グループが、高齢者の健康診断情報と介護認定データを解析して得た結果だ。

ＣＫＤと要介護リスク

　◇筋量減らすＣＫＤ

　要介護状態になりやすい人について、中杤准教授は「リスクを高める要因として、加齢、認知機能の低下、脳卒中、転倒・骨折、筋量減少などがあり、体格指標のＢＭＩや血圧からある程度リスクを予測できることが私たちの研究から明らかになっています」と説明する。

　ＣＫＤが進行すると、人工透析や腎移植が必要となる場合がある他、筋量減少ももたらすことが知られている。「腎機能低下が進むと、筋量減少などを介して要介護リスクを高める可能性があるのではないかと考えました」

　◇５年で２５％が要介護の可能性

　調査対象は、愛知県北名古屋市に在住する６５歳以上の高齢者８４２８人。同市の健診情報と介護認定データを一人ひとり突き合わせた上で、ＣＫＤの重症度と要介護リスクの関係を解析した。重症度は、腎機能の指標である血清クレアチニン値と尿タンパクを基に評価した。

　その結果、腎機能の低下が著しいほど要介護リスクが高くなった。ＣＫＤが最も重症のグループでは、５年間に２５％が要介護状態となり得ることが明らかになった。

　ただし、腎機能低下に伴う要介護リスクの上昇は、運動習慣（１回３０分以上、週２回以上）がある高齢者では抑制される傾向が見られた。要介護リスクは、ＣＫＤがなく運動習慣があるグループに比べ、ＣＫＤが最も重く運動習慣があるグループで１．６４倍、ＣＫＤが最も重く運動習慣がないグループで２．３０倍高かった。

　さらに、血清クレアチニン値が高い場合だけでなく、低過ぎても要介護リスクが上がることが分かった。「高齢者では筋肉量の減少により、腎機能が悪化していても血清クレアチニン値が低く出る（腎機能を過大評価してしまう）ことがあるからでしょう」

　中杤准教授は「運動習慣は要介護リスクを低下させる効果が期待されますが、一人ひとりに合った適切な運動強度があります。まずは、無理のない範囲で、自分に合った運動習慣を持つことが重要です」と話す。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

[時事通信社 2026年6月3日]

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