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2015年に東京慈恵会医科大学附属病院人間ドックを受けた40歳代の男性2,113人を対象に、既婚1,672人、単身赴任131人、独身(離婚も含む)310人を比較した。
メタボの人は独身が22.9％で、既婚の11.3％の約2倍だった。メタボの構成要因である腹囲、血圧、中性脂肪、血糖いずれも、独身のグループでは既婚のグループに比べ有意に高値だった。
20歳時のBMI(体格指数)と現在のBMIの比較でも、既婚者で+7.3kg、単身赴任者で+7.4kg、独身者で+9.2kgとなり、未婚・離婚群が有意に高値だった。
●詳細はこちら→40歳代の独身男性のメタボ該当率は23％ 既婚者の2倍
厚生労働省の平成28年「国民健康・栄養調査」の要点は以下のとおりです。
「糖尿病が強く疑われる者」の割合は、12.1％であり、男女別にみると男性16.3％、女性9.3％ である。「糖尿病の可能性を否定できない者」の割合は12.1％であり、男女別にみると男性 12.2％、女性12.1％である。
「糖尿病が強く疑われる者」は約1,000 万人と推計され、平成９年以降増加している。また、「糖 尿病の可能性を否定できない者」も約1,000 万人と推計され、平成９年以降増加していたが、平 成19 年以降減少している。
「糖尿病が強く疑われる者」のうち、現在治療を受けている者の割合は76.6％である。男女別 にみると男性で78.7％、女性で74.1％であり、男女とも有意に増加している。性・年齢階級別にみると、40 歳代男性では治療を受けている割合が他の年代よりも低い。
●詳細はこちら→日本の糖尿病有病者は1000万人超 予備群は減少 国民健康・栄養調査
人口10万人に対する糖尿病による死亡率が厚生労働省の調査でわかった。
都道府県別にみると青森県の17.0人がワーストで、愛知県の7.7人がベストだった。全国平均は10.8人だった。
青森県 糖尿病が進行してから治療を開始する患者が多い
都道府県別にみると青森県が17.0人でワーストであり、愛知県の7.7人がベストで、全国平均は10.8人だった。
青森県には、糖尿病が進行してから治療を開始する患者が多く、一方で、愛知県には糖尿病リスクの高い人を早期発見する体制づくりが進んでいる、と県の担当者は話す。
●詳細はこちら→糖尿病の最新全国ランキング ワーストは青森県 ベストは愛知県
米国疾病予防管理センター(CDC)の調査によると、医療費を節約したい気持ちから、診療を受けなかったり、薬を飲まない、処方箋を薬に代えるのを避ける45~64歳の糖尿病患者が増えているという。
糖尿病と診断された45~64歳の患者のうち、過去1年間に、医療機関での診療頻度を減らしたり、遅らせたことのある患者は18.8%に上るという。これは糖尿病ではない患者の9.6％の2倍に上る数値だ。
薬の服用をスキップするという患者は13.2%(糖尿病ではない患者では6.4%)、受診をしなかったことのある患者は14.4%(同6.9%)、処方箋を治療薬に代えるのを避ける、つまり薬代を払えない患者は16.3%(同7.9%)に上った。
米国糖尿病学会(ADA)は、米国の糖尿病による経済的な負担は2012年には27兆円に上ったと推定している。その内訳は、糖尿病の直接的な医療費19.5兆円と、糖尿病による経済的な損失7.6兆円になる。
●詳細はこちら→糖尿病の医療費の節約志向が高まるアメリカ 5人に1人が受診を回避
米疾病対策予防センター（CDC）は、2015年時点で、人口の9％(3,030万人)が糖尿病で、34％(8,410万人)が糖尿病予備群だと報じた。2015年には18歳以上の糖尿病患者が新たに150万人増えたと推定されている。
糖尿病に対する意識の低い人が多いことも明らかになった。米国の3,030万人の糖尿病有病者のうち、糖尿病と診断されているのは2,310万人。その4人に1人近くの720万人(23.8%)は糖尿病と診断されておらず、自分が糖尿病であることを知らない。さらに、糖尿病前症の人では88％が糖尿病について知らず、自らの健康状態を認識していないという。
平成28年度の診療報酬改定で「透析患者に対する下肢末梢動脈疾患指導管理加算」が新設され、この新加算を申請した都道府県の透析施設数は、全透析施設の71.3％に及んでいることが明らかになりました。
「１年間余りで申請施設数の割合は、3割から7割まで上昇しました。」とは、一般社団法人 Act Against Amputation(AAA)の大浦氏。都道府県で見てみると、申請率の高い上位3県は、徳島県96.3％、大分県94.1％、兵庫県92.0％でした。
患者数では東京都（30,805名）、大阪府（23,199）、神奈川県（20,454）が上位3位で、施設数も同じ都府県が上位を占め、東京都（433施設）、大阪府（298施設）、神奈川県（249施設）。
しかし、申請率では東京は69.1％、大阪府は75.5％、神奈川県は69.1％と患者数や施設数に比例して上がるものではなく、逆に、申請率上位の徳島県は施設数の全国順位で44位、患者数の全国順位で36位、大分県は同28位、同27位、兵庫県は同8位、同9位となっています。
●詳細はこちら→下肢PAD指導管理加算の全国普及率は約7割 AAA調査
1980~2015年に195の国と地域を対象に行われた今回の研究は、133ヵ国の2,300人以上の研究者が参加して行われている「世界の疾病負担研究」(GBD)のデータにもとづいており、世界人口のおよそ3分の1に相当する22億人の成人と小児で、肥満や過体重に関連する健康上の障害が起こるおそれがあり、死亡率も高まっていることが明らかになった。
過体重の成人や子どもの数は22億人
BMI(肥満指数)が25以上の過体重の成人や子どもの数は、全世界で2015年の時点で約22億人、全人口の30%を占めており、全世界のBMIが30以上の肥満の人口は、小児で1億770万人、成人で6億370万人に上る。そして、2015年には、肥満が関連する疾患により400万人が死亡し、全死因の7.1%を占めている。
成人の肥満人口が最も多いのは米国で7,940万人、次いで中国が5,730万人に上る。一方、小児の肥満人口は、中国で1,530万人、インドで1,440万人に上る。
●詳細はこちら→世界の3人に1人が肥満か過体重 22億人の成人と子どもが太り過ぎ
福岡県内の糖尿病専門の医療機関に通院する糖尿病患者5,131人(うち男性が2,854人、平均年齢65歳、平均罹病期間16年)を対象に、5年間前向きに追跡した「福岡県糖尿病患者データベース研究」(FDR)により、日本の糖尿病足病変の実態が明らかになった。
それによると、糖尿病足潰瘍の年間発症率は0.3％、切断率は0.05％と、海外の報告に比べて10分の1程度だった。
足潰瘍発症率は、HbA1cが7％未満の患者で発症率 0.25%で、7％以上8％未満の患者の発症率 0.24%と差がなかったが、8％以上の患者では0.46%と有意に上昇した。
足潰瘍がない患者の死因の第1位はがん(39％)だったのに対し、足潰瘍がある患者では循環器疾患(44％)による死亡がもっとも多かった。
●詳細はこちら→日本の糖尿病足潰瘍の発症率は欧米の10分の1 日本初の大規模調査
2001〜2010年の10年間の日本人の糖尿病患者の平均年齢は、男性が71.4歳、女性が75.1歳で、その前の10年間に比べ、男性で3.4歳、女性で3.5歳延び、30年前の調査に比べると、男性で8.3歳、女性で10.2歳延びたことが、日本糖尿病学会の「糖尿病の死因に関する調査委員会」による調査で明らかになった。
今回の報告は、2001〜10年時の調査結果で。全国の241施設から報告された4万5,708例（男性2万9,801例、女性1万5,907例）を解析した。
糖尿病患者の死因第1位は▽悪性新生物(がん)の38.3%であった。死因となったがんの中でもっとも多かったのは肺がん。次いで肝臓がん、膵臓がんと続く。
血糖コントロールの良否と死亡時年齢との関連をみると、血糖コントロール不良群では良好群に比し1.6歳短命であり、その差はがんに比し血管合併症とりわけ糖尿病性腎症による腎不全で大きかった。
●詳細はこちら→日本の糖尿病患者の寿命は延びている 寿命は30年で10年間延長
世界の糖尿病の医療費は年間に90兆円に増え、日本は8兆円に上るという調査結果を国際的な研究チームが発表した。
■糖尿病の医療費
●詳細はこちら→日本の糖尿病の医療費は8兆円 世界第7位の糖尿病大国に
世界保健機関(WHO)は、成人の糖尿病有病者数が2014年までに4億2,200万人に達し、1980年の1億800万人から4倍近くに増えたと発表した。
糖尿病が直接的な原因となり死亡した人は2012年に150万人に上り、高血糖が引き起こす心血管疾患などで死亡した人は220万人。糖尿病により70歳より前に亡くなる人が43%を占めると推定され、有効な対策をしなければ、2025年までに世界の糖尿病人口は7億人以上に増えると予測されている。
世界の糖尿病有病者4億2,200万にうち、2分の1は上位の5ヵ国(中国、インド、米国、ブラジル、インドネシア)に集中している。
WHOによると、2型糖尿病の原因となる肥満についても、1975年から40年間に急速に増えており、肥満の割合は男性で11%に、女性で15%に上る。2025年までに男性の18%、女性の21%が肥満になると予測されている。
●詳細はこちら→世界の糖尿病人口が4.2億人を超える 30年で4倍に増加 WHO
世界の186ヵ国を対象とした、肥満度をはかるためのBMI(体格指数)の最新の調査によると、世界の肥満人口は6億4,100万人(男性 2億6,600万人、女性 3億7,500万人)に増加した。
英国のインペリアル カレッジ ロンドンと世界保健機関(WHO)の研究チームが、世界の700人以上の研究者の協力を得て、1,698件の調査研究を解析。
世界の肥満人口は1975年から40年間に急速に増えており、肥満人口は6億4,100万人(男性 2億6,600万人、女性 3億7,500万人)に達した。
肥満の割合は、男性は3倍以上の11%に、女性は2倍以上の15%に上昇した。
●詳細はこちら→世界の肥満人口は6億4100万人に増加 10年後は5人に1人が肥満に
厚生労働省の「患者調査」によると、糖尿病の患者数は316万6,000人となり、前回(2011年)調査の270万から46万6,000人増えて、過去最高となった。
生活習慣病では、「高血圧性疾患」が1,010万8,000人、「高脂血症」が206万2,000人、心疾患が172万9,000人、「がん」が162万6,000人、脳血管疾患 117万9,000人という結果となっている。
●詳細はこちら→糖尿病患者数が過去最多の316万人超に増加 【2014年患者調査】
国際糖尿病連合（IDF）の糖尿病アトラス第7版によると、毎年8万6,000人の子供が1型糖尿病を発症しており、発症数は毎年3%ずつ増加している。世界の小児1型糖尿病(0~14歳)の患者数は54万2,000人に上る。
「糖尿病アトラス 2015」の主な内容は次の通り――
・ 糖尿病(1型糖尿病、2型糖尿病)とともに生きる患者に質の高い医療サービスを提供すると同時に、2型糖尿病の予防を促すための対策を優先して推し進める政策が世界規模で求められている。
・ 糖尿病が原因となり死亡する人の数は年間500万人。糖尿病と糖尿病合併症はほとんどの国で死亡原因の上位を占めている。
・ 糖尿病に対する「豊かな先進国に多い病気」というイメージは誤りだ。糖尿病有病者の4分の3は低・中所得の国に集中している。
●詳細はこちら→世界糖尿病デー 増え続ける糖尿病 糖尿病人口が4億人を突破
国際糖尿病連合(IDF)の発表によると、世界の糖尿病人口は爆発的に増え続けており、2015年現在で糖尿病有病者数は4億1,500万人に上り、昨年より2,830万人増えた。有効な対策を施さないと、2040年までに6億4,200万人に増加すると予測している。
2015年の20~79歳の成人の糖尿病有病率は8.8%で、11人に1人が糖尿病有病者と推定されている。
糖尿病関連の医療費は約81兆円(6,730億ドル)で、世界の主な国で全医療費の5~20%を占めている。糖尿病の医療費は2040年までに約96兆円(8,020億ドル)に増える予測されている。
世界ランキングでは、第1位は中国(1億960万人)ではじめて1億人を超えた。第2位インド(6,920万人)、第3位米国(2,930万人)となり、上位3ヵ国の順位は昨年と同じ。
一方、日本の現在の成人の糖尿病人口は720万人で、ランキングでは昨年からひとつ上がって9位になった。
厚生労働省発表の「人口動態統計の概況」によると、平成26年1年間の死因別死亡総数のうち、糖尿病による死亡数は1万3,669人でした。
これを性別にみると、男性は7,265人、女性は6,404人でした。
●情報ソース：平成26年（2014）人口動態統計（確定数）の概況（厚生労働省）
平成25年度の国民医療費は40兆610億円で、前年度の39兆2,117億円に比べ8,493億円、2.2％の増加という結果になりました。人口一人当たりの国民医療費は31万4,700円、前年度の30万7,500円に比べ2.3％増加しました。
国民医療費の国内総生産(GDP)に対する比率は8.29％（前年度8.26％）、国民所得(NI)に対する比率は11.06％（同11.14％）でした。
このうち、糖尿病の医療費は1兆2,076億円でした。 また、年齢別では以下のような結果になりました。
●情報ソース：平成25年度 国民医療費の概況（厚生労働省）
日本透析医学会が毎年実施している統計調査「わが国の慢性透析療法の現況」によると、2013年末現在、国内の透析人口は、31万4,180人で、前年（2012年）末より4,173人増加しました。
このうち、原因疾患は糖尿病腎症が11万5,118人（透析患者全体の37.6％、以下同）と最も多く、全体の37.6％を占めています。その次に慢性糸球体腎炎が9万9,029人（32.4％）で続き、この２つの疾患で全体の7割を占める結果となりました。
また、この1年で新たに透析を始めた患者さんの原疾患でも、糖尿病腎症が1万5,837人と最も多く、全体の43.8％に上ります。第2位は慢性糸球体腎炎で6,777人（18.8％）、第3位は高血圧と深く関わる腎硬化症で4,701（13.0％）となっています。
●情報ソース：図説 わが国の慢性透析療法の現況 2013年末の慢性透析患者に関する基礎集計（一般社団法人 日本透析医学会）
英国民保健サービス(NHS)の調査によると、英国では320万人が糖尿病と診断されており、85万人が治療を受けていないという。
英国の2012年の糖尿病有病率は7.3%で、2030年までに8.8%に上昇するとみられている。
英国では成人の35.3%が糖尿病前症とみられている。
●詳細はこちら→米国と英国で糖尿病が爆発的に増加 3人に1人が糖尿病予備群
厚生労働省はこのほど、2013年人口動態統計（概数）の結果を発表した。糖尿病や高血圧症が深く関わる心疾患や脳血管疾患で亡くなる人の数は年々増えている。
糖尿病が原因の死亡数は1万3,783人であるが、実際には、糖尿病（高血糖）や高血圧が悪影響をもたらし、心疾患や脳血管疾患が進展するケースが多い。
人口10万人に対する糖尿病による死亡率を都道府県別にみると、徳島県が17.6人と、全国平均の11.0人を大きく上回り、6年連続で全国ワースト1位だったことが明らかになった。
徳島県の糖尿病死亡率は、1993年から去年までの20年間で、ワースト1位を脱したのは2007年の1度だけ。ワースト2位は香川県の17.4人、3位福島県の16.1人だった。
一方、全国ベスト1位は神奈川県の7.1人だった。全国平均を大きく下回り、ワーストの徳島県の半分以下にとどまっている。ベスト2位は滋賀県の7.3人、3位は愛知県の8.2人だった。
●詳細はこちら→糖尿病の都道府県別ランキング ワーストは徳島、ベストは神奈川
この調査は、米国疾病予防管理センター(CDC)から研究助成を得て行われたもので、医学誌「ニューイングランド ジャーナル オブ メディスン」に4月17日付けで発表された。
研究チームは、「米国医療聞取り調査」(National Health Interview Survey)、「全米退院調査」(National Hospital Discharge Survey)、「米国腎臓データシステム」(U.S. Renal Data System)、「米国人口動態統計」(National Vital Statistics System)の4件の大規模調査のデータを用いて、1990〜2010年の糖尿病合併症の発症について調べた。
その結果、2010年までに、以下の5つの合併症すべてにおいて、相対的な発生率が低下していることが判明した。
●詳細はこちら→糖尿病合併症が20年間で大幅減少 心筋梗塞や高血糖は60%以上減
糖尿病が強く疑われる成人男女が約950万人に上ることが、厚生労働省の「2012年国民健康・栄養調査結果」の推計であきらかになった。糖尿病の有病数は5年に1回推計しており、前回（2007年）から約60万人増えた。
総務省の「人口推計」の全国人口を乗じて推計値を算出したところ、糖尿病が強く疑われる人は、前回調査より60万人多い950万人で過去最多になった。一方、病気の可能性を否定できない「糖尿病予備群」は220万人減の1,100万人で、はじめての減少となった。
「糖尿病が強く疑われる人」の割合は、男性 15.2%、女性 8.7%、「糖尿病の可能性を否定できない人」の割合は、男性 12.1%、女性 13.1%。合わせて、男性の27.3%、女性の21.8%が、糖尿病かその予備群であることが示された。
糖尿病が強く疑われる人のうち、「治療を受けている人」の割合は、男性 65.9%、女性 64.3%であり、5年前に比べ、それぞれ9ポイントと10.2ポイント上昇した。「ほとんど治療を受けていない人」は、男性 27.1%、女性 31.3%であり、それぞれ10.7ポイントと10.0ポイント減少した。
●詳細はこちら→糖尿病人口が950万人に増加 予備群は減少 ［国民健康・栄養調査］
中国の糖尿病人口が1億1,390万人に増加したことが、最新の調査で明らかになった。有病率は11.6%で、世界全体の8.3%を大きく上回っている。また、成人の2人に1人が糖尿病予備群で、推定数は4億9,340万人だという。
上海交通大学医学部のYu Xu氏らが、米医学誌「米国医師会雑誌（JAMA）」に発表した研究によると、中国では、成人の糖尿病有病率が11.6%（男性 12.1%、女性 11.0%）に上昇したことが明らかになった。中国の糖尿病有病数は1億1,390万人と推定されている。
中国では糖尿病前症も爆発的に増えており、有病率は成人の50.1%（男性 52.1%、女性 48.1%）に上った。4億9,340万人が糖尿病予備群とみられている。また、糖尿病有病者のうち、自分が糖尿病であると自覚している人は、一般住民の30.1%に過ぎなかった。治療を受けているのは25.8%で、うち血糖コントロールが良好だったのは39.7%だった。
●詳細はこちら→中国の糖尿病は「警戒レベル」 糖尿病人口が1億人を突破
2型糖尿病患者1人あたりの生涯医療費の平均は約830万円（8万5,000ドル）で、このうち半分以上（53%）は糖尿病合併症によることが、米国で行われた調査であきらかになった。
調査は、米国全国健康・栄養調査（NHANES）の2009〜2010年のデータをもとに、2型糖尿病患者1人あたりの生涯の直接医療費を、年齢や性別、糖尿病合併症などの観点からシュミレートし算出したもの。
さらに、2012年の糖尿病による直接医療費は17兆2,480億円（1,760億ドル）で、医療費以外の経済的な損失は6兆7,620億円（690億ドル）。
また、1人あたりの糖尿病の生涯医療費は、540万円（5万5,000ドル）〜1,270万円（13万ドル）まで幅広く分布している。
●詳細はこちら→糖尿病の生涯医療費は1人あたり830万円 米調査
国立循環器病研究センターの岸本一郎糖尿病・代謝内科医長らの研究グループは、心臓病や脳卒中の高危険群である糖尿病の地域診療の現状を把握するため、約1，000人の患者を対象とした糖尿病実態アンケート行い、その結果を発表した。
調査結果の概要
（注1）人口の約８％が糖尿病であるが、その半数が合併症を予防するために必要な血糖値の管理が出来ていない。
（注２）糖尿病性網膜症は糖尿病の主要な合併症の一つであり我が国における失明原因の第一位である。早期には自覚症状が現れにくく、定期的な眼科健診が早期発見と治療に重要であるが、今回の調査では、患者の半数近くが眼科の定期健診を受けておらず、ひいては動脈硬化や腎臓病など他の合併症にも注意を払っていないことが考えられる。
（注３）糖尿病連携手帳は、自分自身でHbA1c値に注意を払い、また合併症のチェックを定期的に受けてもらうことに役立つが、大部分の方は活用していない結果であった。
この調査によって、今回の調査で合併症を防止するための血糖コントロールが不十分であることが明らかになった。また、同グループは、今後は地域での診療連携をさらに推進するとともに、自己管理に有用な糖尿病連携手帳の普及が必要であるとしている。
●詳細はこちら→「HbA1c7%未満」半数は達成できていない 循環器病研究センター調査
調査結果の詳細はこちら ＜糖尿病実態アンケート調査結果＞約半数の患者さんが血糖管理目標に達していない［国立循環器病研究センター プレスリリース］
日本を含む西太平洋地域の糖尿病人口は1億3,190万人と見込まれている。世界の糖尿病人口（成人）の3分の1以上が、この地域に集中している。
日本など39ヵ国から成る西太平洋地域では、成人の糖尿病人口は1億3,190万人と見込まれ、世界の成人糖尿病人口の36％を占める。増加傾向はこの地域で特に顕著で、2030年には1億8,790万人に達すると予測されている。
西太平洋地域では、糖尿病人口の増加をインドとともにけん引している中国の存在が大きい。中国の2012年の糖尿病人口は9,229万人で、2030年までに1億3,000万に達すると見込まれている。
また、2030年までに日本とインドネシアで1,000万人を超え、フィリピンで700万人を超える。ミャンマーやマレーシア、ベトナムでも300万人を超えるとみられている。
日本を含む西太平洋地域では、糖尿病に関連する死亡は男性は40〜59歳、女性は50〜59歳で死亡率がもっとも高い。
●詳細はこちら→アジア地域で糖尿病は急増 39ヵ国に1億3,190万人
世界の糖尿病人口は3億を超え、日本でも700万人を超えている。世界の糖尿病人口は2030年には5億1,000万人を超えると予測されている。
国際糖尿病連合が昨年に発表した「Diabetes Atlas 2012 update」によると、成人（20〜79歳）における世界の糖尿病人口は2012年時点で約3億7,100万人とみられ、糖尿病有病率は約8.3％に上る。今後も増え続け、2030年には約5億5,200万人、約9.9％に達する。
世界の糖尿病人口のランキングで、日本は第9位にランクインしている。日本の成人における糖尿病人口は約710万7,700人で、うち糖尿病の診断を受けていない人が351万1,200人と推定されている。患者1人当たりの糖尿病による経済的損失は、約32万円（3,266ドル）に相当する。
●詳細はこちら→世界の糖尿病人口は3億人超 日本は700万人で世界第9位
米ハリス・インタラクティブ（Harris Interactive） 社とヘルスデーニュースの調査で、米国の8人に1人が2型糖尿病と診断されており、全体の3分の1以上が、本人あるいは親、兄弟、配偶者、子どもが糖尿病と診断されていることがわかった。この調査は2月4〜6日、米国内でオンラインにより実施されたもので、18歳以上の2,090人が回答した。
ハリス・インタラクティブ社のHumphrey Tayloy氏は、「2型糖尿病は（米国で）最も罹患率が高く、患者数増加が最速の疾患の1つ。今回の調査で、成人の8人に1人、米国で2,900万人相当が糖尿病と診断されたと報告した」と述べている。
米マウント・サイナイ糖尿病センター（ニューヨーク）の Ronald Tamler氏は、「糖尿病は知らない間に進行し、合併症を発症するか、排尿障害や口渇などがコントロールできなくなるまで気付かない。今回の調査で、糖尿病への認識が驚くほど低いことが判明した。21％しか糖尿病について熟知していると回答しておらず、79%はリスクのあることや、『サイレントキラー』と呼ばれるこの疾患にすでに罹患していることに気づいていないことを意味する」と述べている。
●詳細はこちら→米国の8人に1人が2型糖尿病―ヘルスデー調査から
日本では、糖尿病患者の急増や高齢化社会にともない糖尿病やPAD/ASOによる足病変が増加している。60歳以上の約700万人が足病変を発症しており、PADの有病者数は320万人と推定されている。
日本フットケア学会、日本下肢救済・足病学会、日本メドトロニックは、糖尿病性神経障害や末梢動脈疾患（PAD）を要因とする足病変に対して、適切な診断・治療を受けられず下肢切断に至っているケースがあることを問題視し、その解決策を探るために下肢救済に関わる治療実態をあきらかにすることを目的に患者・医師を対象とした調査を行った。患者調査は、（社）全国腎臓病協議会の協力を得て、足病変のハイリスク患者である透析患者4,102人を対象に行われた。
・PADに関する検査・治療について知っている人は2割 調査の結果、PAD/ASOについて「検査、治療内容、治療してくれる診療科、治療後について詳しく知っている」と回答した人は全体の18.2%と2割未満であることがあきらかになった。 また、糖尿病透析患者と非糖尿病透析患者の2群に分けて比較したところ、非糖尿病透析患者は糖尿病透析患者と比べ「検査、治療内容、治療してくれる診療科、治療後について詳しく知っている」と回答した人の割合は10ポイント以上低く15.4%にとどまった。
・44.8%は自分がPADになりやすいことを知らず 「PAD/ASOを聞いたことがある」と回答した人のうち、「透析を受けている人は、PAD/ASOになりやすいことを知っている」と回答した人は55.2%にとどまり、44.8%は慢性腎臓病、特に透析が末梢動脈疾患（PAD）の危険因子であることを知らないことがあきらかとなった。 また、糖尿病透析患者と非糖尿病透析患者の2群に分けて比較したところ、非糖尿病透析患者は糖尿病透析患者と比べ、疾患へ理解度が全般的に低い傾向にあった。
・足病変ハイリスク患者にもかかわらず「足の健康管理」に対する意識が不十分 また、PADなどによる足病変を発症するリスクが高く、日ごろから足の健康管理が必要であるにもかかわらず、その一環として「足の爪をこまめに切ったり、胼胝べんち（タコ）や角質のケアを行っている」人が47.0%、「足に傷がないかこまめに確認している」人が34.5%、「足を保護するため自分にあった履物を選んだり特注して履いている」人は23.6%と、足の健康管理に対して意識が十分でないことがあきらかになった。
・足病変ハイリスク患者にもかかわらず4割がフットケアを受けず PADなどによる足病変ハイリスク患者にもかかわらず、足に傷が無いかどうかの確認や爪きり、胼胝べんち（タコ）の処理などの「フットケアを定期的に受けている」人は41.9%にとどまり、「フットケアを受けていない」人は43.5%に上った。
●詳細はこちら→悪化しやすい足病変 フットケアを受けていない患者が4割
「Diabetes Care」12月号より。20歳未満の糖尿病有病者と非有病者の2050年までの人口を1年単位で推計。2001年の有病率と2002年の発症率を基に、1型・2型糖尿病の発症率について検討した。
２つのシナリオでシミュレートしたところ、以下のような結果に。
◇シナリオ１： １型糖尿病の青年人口は2010年の166,018人から2050年には203,382人へ増加。2型糖尿病については、20,203人から30,111人へと増加。
◇シナリオ2： 1型糖尿病の青年人口は2010年の179,388人から2050年には587,488人へ増加（1,000人あたりの有病率：それぞれ2.13人および5.20人）。2型糖尿病については、2010年の22,820人から2050年には84,131人へと増加し、有病率は1,000人あたり0.27人から0.75人へと増加した。
●詳細はこちら→Projections of Type 1 and Type 2 Diabetes Burden in the U.S. Population Aged <20 Years Through 2050: Dynamic modeling of incidence, mortality, and population growth
「患者調査」によると、主な疾患の総患者数は、▽「高血圧性疾患」906万7,000人、▽「糖尿病」270万人、▽「高脂血症」188万6,000人、▽「心疾患（高血圧性のものを除く）」161万2,000人、▽「悪性新生物」152万6,000人、▽「脳血管疾患」123万5,000人、となっている。
総患者数は、前回（2008年）調査に比べると、アルツハイマー病の増加が目立ち、患者数は36万6,000人（12.6万人増）と推計された。それ以外は、「高血圧性疾患」が110万人増、「高脂血症」が45万3,000人増、「糖尿病」が32万9,000人増、「悪性新生物」が8万人増となっている。「脳血管疾患」は10万4,000人減だった。
●詳細はこちら→高齢者の生活習慣病がさらに増加 2011年患者調査
国際糖尿病連合（IDF）は、世界糖尿病デーに合わせて、世界の糖尿病有病数の新しい統計値を発表した。それによると、世界の糖尿病有病数は3億7,100万人で、2011年の3億6,600万から500万人増えた。うち1億8,700万は糖尿病と診断されず治療を受けていないという。
IDFは世界を7地域に分けて統計値を出している。日本を含む西太平洋地区の糖尿病有病数は1億3,200万人（有病率8.0%）で、世界でもっとも糖尿病が多い地域だ。世界の成人糖尿病有病者の3人に1人は、西太平洋地区に集中している。
成人の糖尿病有病者が多い国の世界上位は、1位 中国（9,230万人）、2位 インド（6,300万人）、3位 米国（2,410万人）、4位 ブラジル（1,340万人）、5位 ロシア連邦（1,270万人）。
日本の糖尿病有病者は710万人で、世界第9位だ。糖尿病有病率は5.12%で、糖尿病が原因で亡くなっている人の数は6万2,949人。糖尿病と診断されず治療を受けていない数は351万1000人に上る。
●詳細はこちら→世界糖尿病デー 世界の糖尿病人口は3.7億人に増加
糖尿病は、治療内容や処方する薬剤、合併症の有無などにより個々の医療費は異なります。そこで、糖尿病ネットワークでは、一定の条件を仮定し、治療方法に応じて3つのケースを想定、1カ月にかかる医療費と自己負担額の目安を算定してみました。
米国ではじめて全国的規模で行われた小児・若年の糖尿病に関する調査研究で、米国ではこの10年で、1型糖尿病と2型糖尿病が2割以上も増加していることがあきらかになった。
世界の3,600万人が非感染性疾患（NCD）が原因で死亡しており、糖尿病はNCDによる死亡の直接的な原因であり、全体の3.5％を占めると発表された。
子供の1型糖尿病は世界的に急増している。世界の15歳以下の1型糖尿病の子供の数は49万5100人で、15〜25歳の患者数はこれ以上とみられている。2011年には15歳以下の子供7万7800人が1型糖尿病を発症したと推定されている。世界で1型糖尿病を発症する子供は年間に3〜4%ずつ増加している。
世界の15歳以下の1型糖尿病の子供のうち約23万人（約46％）は先進国に集中している。1型糖尿病の子供が多いのは、欧州、米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、日本、シンガポール、サウジアラビアなど、高所得の国がほとんど。
世界の1型糖尿病の子供のうち、26万人の子供は低・中所得国で暮らしている。インドでは9万7700人、アフリカでは3万6000人に上る。
北アフリカに位置するスーダンで行われた研究では、1型糖尿病の子供の 10万人当たり42.6人の割合で死亡していることが示された。これは、米国の10万人当たり0.63人に比べ、大幅に高い数値。
●詳細はこちら→増える1型糖尿病患者 世界の医療格差は拡大
厚生労働省はこのほど、2009年度の特定健診・特定保健指導の実施状況をまとめた。集計の対象は、報告を行った3453保険者。それによると、特定健診の実施率（受診率）は41.3%で、前年度の38.9%から2.4ポイント上昇したが、目標の7割に達していない。特定保健指導の実施率は12.3%で 4.6ポイントの増だった。
厚生労働省は、国民が1年間に使った医療費の総額を示す国民医療費が、2009年度は前年度より3.4%多い36兆67億円となり、過去最高を更新したと発表した。1人あたり医療費は3.6%多い28万2400円で、ともに過去最高を更新した。国民所得に対する割合は10.61%で、はじめて10%を突破した。
人間ドックを受診した人のうち、「異常なし」と判定された人の割合は2010年は過去最低の8.4%にとどまったことが、日本人間ドック学会と日本病院会の調査であきらかになった。
2010年の日本人の平均寿命は女性が86.39歳、男性が79.64歳だったことが、厚生労働省が発表した「平成22年簡易生命表」で分かった。心疾患や脳血管疾患などの予防・治療が平均寿命の伸長に付与し、日本人の平均寿命は、男性では世界4位、女性では1位となっている。
イングランドとウェールズの小児・若年糖尿病患者の85%以上は、十分な血糖コントロールを得られていないと、英国糖尿病協会（Diabetes UK）が発表した。このまま適切な治療を行わないでいると、約2万人の患者が将来に深刻な糖尿病合併症を発症する危険性が高いことが、このほど英国で行われた小児糖尿病に関する過去最大の調査であきらかになった。
調査によると、「通院者率（通院している患者数を人口1,000人あたりでみた割合、以下同）」は370.0で、10人中3人以上は何らかの傷病で通院していることがわかる。
健診で血糖値が高く「要治療」と判定されたにもかかわらず、医療機関で受診や治療を受けていない人の割合が約4割にのぼり、30歳代では約6割に達することが、健康日本21推進フォーラム（理事長：高久史麿・自治医科大学学長）の調査で分かった。
世界の糖尿病の有病者数は、2008年に3億4700万人に達したことが、国際的な研究であきらかになった。糖尿病をもった成人の数は1980年の時点で1億5300万人だったが、2008年に3億4700万に達し、30年でおよそ2倍以上に増えた。糖尿病は世界のほとんどの地域で増えているという。この研究は医学誌「Lancet」に発表された。
研究によると、2008年の時点で世界の成人の10人に1人が肥満で、1980年と比べ約2倍に増えている。概算では2008年現在、男性成人の2億500万人が、女性の2億9700万人が肥満だという。女性では肥満傾向がより強くあらわれている。
国際糖尿病連合（IDF）は、糖尿病の経済的な負担は世界全体で2010年に3760億米ドル（約34兆円）に達し、さらに数千億ドルの負担が生じると予想している。世界保健機関（WHO）は、インドと中国では糖尿病と心疾患により2005年から2015年にかけて9000億米ドル（約81兆円）の国民所得を失うと予測。
糖尿病が強く疑われる人や可能性を否定できない「予備群」が、合わせて2210万人と推計されることが、厚生労働省の「平成19年国民健康・栄養調査」で分かった。糖尿病が疑われる人は、10年前の1997年と比べ約1.3倍に増え、増加ペースが加速している。
日本糖尿病対策推進会議が国内約20万例を対象に行った糖尿病神経障害の大規模調査で、「神経障害あり」と判定されたのは47％で、そのうち約4割は、足に自覚症状が現れていないもののアキレス腱反射や振動覚に異常がみられる「無症候性神経障害」だった。
全国の中高年者世代の50歳から59歳の男女を追跡して調べる「第3回中高年者縦断調査」の結果が公表された。健康維持に取り組んでいる人では、体の状態が「良くなっている」という回答が多く、糖尿病の人でも「心がけていること」があれば、病状が「良い」と感じる人が増えるという結果になった。
英国や米国、インドなどの研究者らによる研究グループは、世界の死亡原因の44％は心臓病、糖尿病、肺疾患、がんなどが原因となっており、これはすべての感染病を合わせた割合の2倍に上ると発表。今後10年で約3億8,800万人が生活習慣病で亡くなると予測している。
富士経済は、糖尿病治療薬や高脂血症治療薬など10薬効領域についての調査を行い、その結果を調査報告書「2007 医療用医薬品データブック No.4」にまとめ発表した。これによると、糖尿病治療薬の市場はこの7年間で倍増しており、2007年には2,425億円（前年比110％）に拡大すると予測している。拡大傾向は今後も続き、年平均9％の拡大を続け2015年には4,900億円規模になるだろうとしている。
中国の糖尿病有病数は約2,400万人（有病率 2.6％）。2025年には7,600万人に増えると予測。
健康診断を受けた時に血糖値の異常が見つかった人は、「異常なし」の人に比べ、10年後の医療費が約1.7倍かかることが医療経済研究機構がまとめた調査でわかった。 この調査は、中小企業の会社員らが加入する政府管掌健康保険の加入者の中で、健診受診率の高かった三重県の約2,800人を対象に、1993年度の健診結果と2003年度の診療報酬明細書（レセプト）を比較し検討したもの。
世界保健機関（WHO）によると、世界の約6人に1人にあたる10億人以上が太りすぎで、これまでは高所得の先進国で肥満や太りすぎの増加が報告されていたが、低・中所得の国でも急増しているという。このまま有効な対策を施さなければ、2015年には過体重の人は15億人に達すると予測している。
この調査は、コロラドのカイザーパーマネンテ保健計画に参加しているさまざまな人種の女性3万6,403人を対象に、1994年から2002年にかけて行われた。この間に全員が出産し、妊娠糖尿病の有病率は8年間に、全体では2.1％から4.1％とほぼ2倍に増大した。非ラテンアメリカ系白人、ラテンアメリカ系、アフリカ系、アジア系米国人のすべてでこの傾向がみられた。
IDF（国際糖尿病連合）が2003年に発表した全世界の成人の糖尿病の医療費は1,530億ドル。2025年には2,130億から3,960億ドルに増加すると試算。
米国保健社会福祉省（HHS）は、米国の前糖尿病（Pre-Diabetes）の人は4,100万人と推定され、40歳から74歳の成人の約40％が該当すると発表した。放置しておくと、2型糖尿病、心臓病、脳卒中の発症リスクが高まると警告している。
調査は同会会員のうち1,249名が参加し、1万2,860例を対象とした。解析対象となった糖尿病患者は1万2,821例。医師が神経障害ありと判断したのは4,709例（37％）で、網膜症23％、腎症14％に比べ高率で、糖尿病患者の3分の1以上を占めていた。
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