この調査は、NPO組織「Trust for America's Health（TFAH）」と「ロバート・ウッド・ジョンソン財団（RWJF）」が実施したもの。米国疾病管理予防センター（CDCP）の基準に基づき、身長を体重の2乗で割った体格指数（BMI）が30以上の場合を「肥満」、25以上30未満を「過体重」と判定し、成人と子供について州ごとの割合を、報告書「F評価の肥満対策2009（F as in Fat 2009）」にまとめた。 　それによると米国成人の3分の2は肥満か過体重だという。肥満と判定された成人の割合は、過去1年間に31州で25%を超え、49州とワシントンDCでは20%を超えた。1991年の統計では20%を超える州はなかった。

　肥満率がもっとも高いのはミシシッピ州の32.5%で、前年の31.7%から増えた。これに加え、ウェストバージニア州、アラバマ州、テネシー州が30%を超えた。成人の肥満の割合が高い10州のうちの8州が南部にある。

　成人の肥満率がもっとも低いのはコロラド州の18.9%。マサチューセッツ、コネティカット、ロードアイランド、ハワイの各州も20%強にとどまったが、いずれの割合も前年を上回った。

　肥満・過体重の子供も、30の州で30%に上昇した。ミシシッピ州では10歳から17歳の子供たちのうち44.4%が肥満か過体重と判定された。同州当局は学校などを中心に、食生活や運動の指導、給食の改善などに取り組んでいる。

　肥満の増加と昨年来の不況との関連について、報告書では「経済危機は肥満に影響している。食品価格が上昇し家計が圧迫され、家庭で栄養バランスの良い食品を選ぶことが難しくなっている」と指摘した上で、「肥満の子供が成長すると将来にがん、2型糖尿病、心臓病といった深刻な病気が増えるおそれがある」と懸念している。

　TFAH理事のジェフリー・レビ氏は「肥満のために、数百人の米国人に健康障害が起こり、数十億ドルの医療費が余計にかかっている」と述べている。

　「医療費からみて肥満はもっとも深刻な要因のひとつになっている。成人の2型糖尿病有病率は1980年の5%から現在は8%に増えた。有病者数はおよそ2000万人に上り、5400万人が糖尿病のリスクの高い糖尿病前症（pre-diabetes）だ。肥満は糖尿病だけでなく、心臓病、高血圧、がん、関節症、アルツハイマー病や認知症など20以上の疾患に寄与する要因となる」。

「F評価の肥満対策2009（F as in Fat 2009）」（Trust for America's Health、英語）
　　2008年版