「必要な患者さん」（20％）はもちろん、75％が「説明している」としており、インスリンポンプ取扱い医療機関では、インスリン治療の選択肢の１つとして情報提供が行われているようです。

　使用経験などから、「夜間低血糖がみられる方」、「妊娠中の血糖管理が必要な方」、「すべての1型患者さん」、「血糖コントロールの意識が高い方」といった患者さんに適応するとお考えの先生が多い傾向がみられました。

　インスリンポンプ療法は、患者さん自身による操作・管理等が可能であり、その機能を最大限に活用することで、より生理的なインスリン分泌を実現できるため、血糖コントロールに対する意識が高い患者さんに適していると考えられています。そういう意味で、適応が難しい患者さんは「20％以下」いるとする方が半数、「20〜39％位」が3割といった状況のようです。

　「機器の操作がなかなか理解できない」、「経済的な負担が困難」が半数、「患者さん自身の心配・不安」、「皮膚トラブル」が35％ということでした。

　主治医はもちろんですが、看護師さんも4割おられました。また、ポンプを導入している医療機関では、メーカーの担当者によるサポートを受けておられる方も多いようです。

　「1〜2週間」と回答された方が4割と最も多く、25％の医師は「1週間以内」に慣れるだろうとの回答でした。

　「徐々に改善されていくことが多い」との回答が半数、「目に見えて改善されることが多い」が3割と、血糖コントロールに対する有効性を実感されている方が8割でした。

　「適切な指導を行う人員が不足している」、必要な機材費用、人員や指導の手間に比べて「保険点数が低い」からでは、と環境整備の問題を指摘する方が最も多くみられました。また、ポンプ療法の「メリットが知られていない」といった認知度の問題や、「より優れた機器が日本で使用できない」とする行政上の壁などを感じている方も多いようです。

　「保険償還の適正化が必要」が75％、「ポンプの消耗品は出来高払いにて保険償還されるべき」が65％とする一方で、「患者負担は上げるべきではない」が55％、「ポンプの消耗品も、SMBG同様に複数月分の処方を可能とすべき」が50％といった回答でした。

　65％が「積極的に勧めている」との回答でした。「患者さんから話があれば」という方を含めると、8割が活用しているという状況が見受けられます。

　「国や自治体からの助成制度が必要」と考える医師は75％、年間医療費として捉えると「高額医療の適応が妥当」とする方は15％と、回答された9割の医師が、1型糖尿病患者さんに対する助成の必要性を感じておられるようです。

　「10〜12回」と、ほぼ毎月という方が55％、「6〜9回」が25％でした。また、“最近、経済的な理由で来院を延ばす人が増加している”とのコメントもありました。

　12回が85％と、ほぼ毎月とのことです。

　インスリンポンプ療法を行う際、現行の保険制度では、材料費を償還するために、患者さんには毎月通院してもらう必要がありますが、ポンプ療法を行う医師の70％が来院頻度を「減らしても問題ない」との回答でした。

• インスリンポンプ療法については採算を目的にせず、患者様と医療スタッフのためと志高く、積極的に導入しています。認知症のある施設入所1型糖尿病患者様でも導入している人がいます。県外のセミナーに度々参加し、カーボカウントも指導していますが、外来導入はしていません。1型糖尿病患者様は若く仕事が忙しい人が多いので、インスリン注射のように外来導入がスムーズに可能になれば、もっと普及できると思います。
• 健康保険での患者利益もあり、ある程度のデバイスギャップは仕方がない。USAの医療状況は悲惨。インスリンポンプは医師の意識や理解が低く、患者が望んでも、自分が苦手なため患者に勧めない医師が多数いる。ムラ意識の日本ではゆっくりしかすすまないだろう。単純に予防注射や原子力と同じで社会の意識の問題。通院回数はコントロールが良ければできる限り少なくしておかないと、医師として出席日数や勤務評価で不利となる。治療やコントロールでの勘案が必要だろう。
• きちんとした保険点数をつけるべき。
• 良い治療法であるにも関わらず、病院や患者さん両者が費用面でインスリン頻回注射より負担が大きくなってしまうことや、毎月通院しなければならないというような制約が、日本中で普及しない原因ではないかと思っています。
• インスリンポンプを使用している患者さんは意識が高く、ご自分でうまくコントロールされている患者さんが多いため、むしろ外来受診はあまり必要ないと思う方もいらっしゃいます。現行の保険制度を見直す必要があると日々感じています。CGMにしても電波法という法律で無線のものが使用できず、現在使用できるものも病院として一定の基準を満たさないといけない、等さまざまな制約が日常臨床の妨げになっている気がします。最新の治療や検査に対するハードルが高すぎるのでは。
• 医療機器購入を医療保険の適応にする。
• 最新の医療機器が使えるような法整備が早急に必要。
• 全体的に医師のCSIIの経験が少ない。大学病院などがもっと積極的にCSIIを用いて、若い医師がもっとCSIIに接することで、将来的にCSIIを十分に管理できる医師数が増えるのでは？と考えています。
• 医療者がポンプ療法について勉強する機会をもっと増やす。患者への情報提供を積極的に行う。
• 現状の国内のシステムも世界的標準に比すれば優れた面も多い。最新が最善に等しいこともなく、最新を求めるあまり公正さを失ってはこの国の医療体制にそぐわなくなる。ポンプ普及については、医療者において正しい知識をもっと広める必要があると考える。
• 多くの業者が参入できる環境整備、2型も含め多くの患者が使用することで市場として広がる。ポンプも単純で安価なポンプや高度で高価なポンプなど選択肢が増えることが望ましい。今のまま管理料で保険請求する場合は高度なポンプ療法と簡単なポンプ療法などで保険点数に段階分けをする。できれば、経費の3割負担とするとポンプ代消耗品も必要な分の3割を支払うということで公平になる。高額なポンプに関しては高額医療で還付できる。また1型糖尿病患者のインスリンに関しては公費負担にするべき。