国際糖尿病連合(IDF)は、11月14日の世界糖尿病デーに合わせて、世界の糖尿病に関する最新の調査をまとめた「糖尿病アトラス 第6版 2014 UPDATE」を発表した。
世界の糖尿病人口は爆発的に増え続けており、2014年現在で糖尿病有病者数は3億8,670万人(有病率 8.3%)に上る。有効な対策を施さないと、2035年までに5億9,190万に増加すると予測している。
日本は世界ランキングの10位
国際糖尿病連合(IDF)の発表によると、2014年現在の世界の糖尿病有病数は3億8,670万人に上る。20〜79歳の成人の有病率は8.3%で、12人に1人が糖尿病有病者と推定されている。
「糖尿病アトラス」では、世界を7地域に区分し統計値を出している。日本が含まれる西太平洋地域は、世界でもっとも糖尿病人口の多い地域だ。糖尿病有病数は1億3,780万人(成人人口の8.5%)で、全世界の36%がこの地域に集中しており、2035年までに2億180万人に増加すると予測されている。中国とインドネシア、日本の3国が世界ランキングの上位10位に名を連ねている。
西太平洋地域は糖尿病人口が多いにも関わらず、費やされている糖尿病の医療費は全世界の16%に相当する約12兆円(1,010億ドル)だ。
世界ランキングでは第1位中国(9,629万人)、第2位インド(6,685万人)、第3位米国(2,578万人)となり、上位3ヵ国の順位は昨年と同じだ。日本の現在の成人糖尿病人口は721万人で、昨年の720万人から微増し、ランキングでは昨年と同じ10位となった。
世界の2人に1人が糖尿病の診断を受けていない
糖尿病を発症している可能性が高いにも関わらず、検査を受けて糖尿病と診断されていない人の数は全世界で1億7,900万人に上り、およそ半分は自分が糖尿病であることを知らない。
適切な糖尿病の治療を続けていれば、脳卒中、失明、腎臓病、足病変といった合併症の多くは予防が可能だが、そのために早期診断・治療が必要となる。糖尿病は初期の段階では自覚症状の乏しい病気なので、1年に1回以上は糖尿病の検査を受ける必要がある。
「糖尿病アトラス 2014 UPDATE」の主な内容は次の通り――
- 糖尿病(1型糖尿病、2型糖尿病)とともに生きる患者に質の高い医療サービスを提供すると同時に、2型糖尿病の予防を促すための対策を優先して推し進める政策が世界規模で求められている。
- 糖尿病の医療コストは全世界で71兆円(6,120億ドル)に上り、医療コスト全体の9分の1を占める。
- 糖尿病患者1人当たりの平均年間医療費が多い国の順位は、(1)ノルウェー(1万1,144ドル)、(2)米国(約1万902ドル)，(3)スイス(1万592ドル)、(4)ルクセンブルグ(9,424ドル)、(5)オーストラリア(7,931ドル)と続く。日本は17位の4,908ドル。
- 糖尿病が原因となり死亡する人の数は490万人。7秒に1人が世界のどこかで糖尿病のために亡くなっている。
- 糖尿病に対する「豊かな先進国に多い病気」というイメージは誤りだ。糖尿病有病者の77%は低・中所得の国に集中している。
- 毎年、7万9,100人の15歳以下の小児や若者が1型糖尿病を発症している。1型糖尿病の発症数は1年でおよそ3%増加しているが、原因は分かっていない。
- 2型糖尿病は40〜59歳の働き盛りの世代で爆発的に増加している。
糖尿病はコントロールできる病気
「世界糖尿病デーには、糖尿病はコントロールできる病気であり、合併症を予防できることを世界規模で呼びかけています」とIDF理事長のマイケル ハースト氏は述べている。
世界保健機関(WHO)は、不健康な食事や運動不足、喫煙、過度の飲酒などの原因が共通しており、生活習慣の改善により予防可能な疾患をまとめて「非感染性疾患(NCD)」と位置付けている。心血管疾患、がん、糖尿病、慢性呼吸器疾患などが主なNCDだ。
2013年にジュネーブで開催された第66回WHO総会では、NCDの予防と管理のための新たな行動計画(2013〜2020年)が、満場一致で採択された。具体的な目標として、「NCDによる早期の死亡の減少」、「運動不足の解消」、「有害な喫煙や飲酒の抑制」、「必要な医薬品を入手できるように社会整備を進める」などが掲げられている。
世界糖尿病デーのキャンペーンは毎年11月14日に、国際糖尿病連合(IDF)と加盟組織が主導し、170ヵ国以上の230以上の関連団体により執り行われている。糖尿病の脅威が世界的に拡大しているのを受け、1991年に国際糖尿病連合と世界保健機関(WHO)により制定された。世界糖尿病デーは2007年に国連決議で採択され、正式な国連デーとなった。
IDF Diabetes Atlas
［ Terahata ］
