2006年度に「肥満傾向」があると判定された小中学生がますます増え、子供の肥満増加に歯止めがかからない現状が、文部科学省がこのほどまとめた「平成18年度学校保健統計調査」で明らかになった。
糖尿病と関連の深い肥満の増加が国民全体で指摘される中、小中学校の段階から肥満対策を進めていく必要性があらためて示される結果となった。
「肥満」の子供は30年前に比べ増加
2005年度までは、性別、年齢別に、身長別の平均体重を求め、体重が20%以上多いと「肥満傾向児」、20%以上少ないと「痩身傾向児」と判定していたが、2006年度からは判定方法が変わった。
性別、年齢別、身長別の標準体重から肥満度を算出し、肥満度が20%以上を肥満傾向児、20%以下を痩身傾向児と判定される。肥満度の求め方は以下の式の通り。
肥満度(過体重度)=〔実測体重(kg)−身長別標準体重(kg)〕÷身長別標準体重(kg)×100(%)
|
今回の調査では、肥満傾向のある子供は男子では9歳から17歳で10%を超えており、15歳が13.5%と最も高かった。女子では12歳と15歳で10%を超えており、12歳が10.2%で最も高かった。
年齢別・性別にみると、男子は7歳で6.2%と増え始め、9歳で10.8%と1割を超える。9〜17歳で10%を超える状態が続き、最も高いのは15歳の13.5%だった。
女子の肥満傾向は男子ほどではなく、10%を超えるのは12歳の10.1%と15歳の10.0%だった。
肥満傾向のある子供は男女とも、6歳から14歳の全年齢で30年前より一貫して増えている。
地域別でも大きな差が出た。12歳の男子の肥満傾向を都道府県別にみると、肥満傾向が15%を上回ったのは、秋田、岩手、徳島、青森の各県。
一方で、痩身傾向のある子供は全年齢で少なく、最も高かったのは女子の12歳で3.6%だった。
都道府県別 肥満傾向児の割合(12歳)
|
●詳しくは文部科学省のサイトへ
平成18年度学校保健統計調査速報
[ Terahata ]