矢野経済研究所は後発（ジェネリック）医薬品に関する実態調査を行い結果を公表した。調査は昨年11〜12月にかけて、診療所の医師725人、300床以上病院の医師906人を対象に実施し、回答率は診療所76％、病院19％だった。
わが国における後発医薬品の市場は、医薬工業協会が発表した2004年度の実態調査によると、金額（薬価）ベースで5.2％、数量ベースが16.4％であり、米国の数量ベース53％（2004年）、英国の同55％（2003年）などと比べると利用はまだ少ない。
今回の調査では、なんらかのかたちで後発医薬品を治療に使っていると回答した医療機関が77.4％に及び、わが国でも増加傾向にあることが分かった。
昨年7月に26成分192品目の後発医薬品が収載されたが、その中で先発医薬品からの切替えが多かったのは、糖尿病の治療薬に限ると「ベイスン」（
α-グルコシダーゼ阻害剤）が13.1％、「キネダック」（
アルドース還元酵素阻害薬）が10.8％と高い比率だった。今後切替えを予定している製品でも「ベイスン」（11.5％）が多かった。
後発医薬品を治療に使う理由で多かったのは、「患者負担の軽減」が75.0％、次いで「薬剤費の低下」が48.8％、「医療費削減」が34.3％だった。後発医薬品を採用している医療機関は、民間病院、国公立大学病院、国立病院、自治体病院が多く90％を超えているが、私立大学病院での採用は58.3％と低く、「考えていない」も25％だった。国立病院や大学病院などの基幹病院での採用が多い傾向があることが示された。
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詳細は(株)矢野経済研究所のサイトへ（プレスリリース）
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医薬工業協会「ジェネリック医薬品について」
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