米国人の肥満傾向は景気後退が続く中でもとどまる気配をみせない。米国の成人の肥満率は全50州中23州で上昇しており、子供の肥満も増えているという調査結果が発表された。
この調査は、NPO組織「Trust for America's Health（TFAH）」と「ロバート・ウッド・ジョンソン財団（RWJF）」が実施したもの。米国疾病管理予防センター（CDCP）の基準に基づき、身長を体重の2乗で割った体格指数（BMI）が30以上の場合を「肥満」、25以上30未満を「過体重」と判定し、成人と子供について州ごとの割合を、報告書「F評価の肥満対策2009（F as in Fat 2009）」にまとめた。
米国成人の3分の2は肥満か過体重
F評価の肥満対策2009（F as in Fat 2009）
それによると米国成人の3分の2は肥満か過体重だという。肥満と判定された成人の割合は、過去1年間に31州で25%を超え、49州とワシントンDCでは20%を超えた。1991年の統計では20%を超える州はなかった。
肥満率がもっとも高いのはミシシッピ州の32.5%で、前年の31.7%から増えた。これに加え、ウェストバージニア州、アラバマ州、テネシー州が30%を超えた。成人の肥満の割合が高い10州のうちの8州が南部にある。
成人の肥満率がもっとも低いのはコロラド州の18.9%。マサチューセッツ、コネティカット、ロードアイランド、ハワイの各州も20%強にとどまったが、いずれの割合も前年を上回った。
子供の肥満に経済危機が影響
肥満・過体重の子供も、30の州で30%に上昇した。ミシシッピ州では10歳から17歳の子供たちのうち44.4%が肥満か過体重と判定された。同州当局は学校などを中心に、食生活や運動の指導、給食の改善などに取り組んでいる。
肥満の増加と昨年来の不況との関連について、報告書では「経済危機は肥満に影響している。食品価格が上昇し家計が圧迫され、家庭で栄養バランスの良い食品を選ぶことが難しくなっている」と指摘した上で、「肥満の子供が成長すると将来にがん、2型糖尿病、心臓病といった深刻な病気が増えるおそれがある」と懸念している。
TFAH理事のジェフリー・レビ氏は「肥満のために、数百人の米国人に健康障害が起こり、数十億ドルの医療費が余計にかかっている」と述べている。
「医療費からみて肥満はもっとも深刻な要因のひとつになっている。成人の2型糖尿病有病率は1980年の5%から現在は8%に増えた。有病者数はおよそ2000万人に上り、5400万人が糖尿病のリスクの高い糖尿病前症（pre-diabetes）だ。肥満は糖尿病だけでなく、心臓病、高血圧、がん、関節症、アルツハイマー病や認知症など20以上の疾患に寄与する要因となる」。
「F評価の肥満対策2009（F as in Fat 2009）」（Trust for America's Health、英語）
2008年版
［ Terahata ］
