| ●糖尿病セミナー |
| 糖尿病療養に必要な知識全般をわかりやすく解説している。運動療法の関連情報も充実している。 |
| ●糖尿病Q&A1000 |
| 糖尿病に関する基本項目をQ＆A形式で1000項目にまとめたコーナー。 糖尿病に関する疑問点や、知りたい項目をチェックできる。 |
| ●運動に役立つアプリのコーナー |
| 急速に普及しているスマートフォンで利用できるアプリをまとめて紹介するコーナー。歩数計や運動の記録、仲間を作り交流できるアプリなど多彩な内容になっている。 |
| ●日本健康運動研究所 |
| 日常生活に簡単に取れ入れることができる運動方法や運動プログラムを研究開発している。 |
| ●スマート ライフ プロジェクト |
| 厚生労働省が展開する国民運動である「スマート ライフ プロジェクト」。「健康寿命を延ばしましょう」をスローガンに、「運動」「食生活」「禁煙」の具体的なアクションを呼びかけている。 |
| ●ロコモティブシンドローム（日本整形外科学会） |
| 運動器の障害のために、要介護になる危険性の高い状態がロコモティブシンドローム（ロコモ）です。日常に簡単な運動を取り入れることで、ロコモの予防・対策ができます。 |
■調査・統計
| ●国民健康・栄養調査（厚生労働省） |
| 運動習慣のある人の割合は、男性34.8%、女性28.5%。歩数の平均値は、男性7,136歩、女性6,117歩。 |
| ●体力・運動能力調査（文部科学省） |
| 体力・運動能力は加齢にともない低下していくが、ここ数年は高齢者の体力・運動能力は向上している。一方で「自分の体力に不安がある」という高齢者も増えている。 |
| ●体力・スポーツに関する世論調査（内閣府） |
| ふだん運動不足を「感じている」という人の割合は約74%。地域のスポーツ振興に「効果を期待する」は約88%。「今後、スポーツ振興に力を入れてほしい」は90%（2009年調査）。 |
| ●体育・スポーツ施設現況調査（文部科学省） |
| 2008年の全国の体育・スポーツ施設の数は22万2,500ヵ所、2002年より1万7,000以上減少した（2008年調査）。 |
| ●労働者健康状況調査（厚生労働省） |
| 労働者が取り組んでいる健康の保持・増進の内容は「健康相談」（46.1%）、「職場体操」（33.1%）、「職場外のフィットネスクラブ」（23.3%）、「職場内のスポーツ大会」（21.9%）（2007年調査）。 |
| ●中高年者縦断調査（厚生労働省） |
| 健康維持のために心がけていることは、男性は「適度な運動をする」（20.6%）、「食事の量に注意する」（19.6%）、女性は「バランスを考え多様な食品をとる」（29.5%）、「食事の量に注意する」（27.7%）の割合が高くなっている。 |
| ●高齢者の生活と意識に関する国際比較調査（内閣府） |
| 健康のために散歩や運動に取り組む高齢者の割合は、日本47.9%、米国60.8%、韓国50.2%、ドイツ51.6%、スウェーデン77.9%と、日本がもっとも低い（2010年調査）。 |
| ●全国体力・運動能力、運動習慣等調査（文部科学省） |
| 小中学生では、運動に取り組む児童と取り組まない児童の二極化が起きている。 |
| ●学校保健統計調査（文部科学省） |
| 肥満傾向児の出現率は、2006年度以降は減少傾向となっている（2011年調査）。 |
■行政関連
| ●健康のための身体活動に関する国際勧告（WHO）（国立栄養・健康研究所） |
| 運動不足は全世界の死亡者数に対する4番目の危険因子とされている。運動不足は多くの国々で増加傾向にあり、非感染性疾患（NCD）の流行や国民の健康と強く関係している。 |
| ●改訂版「身体活動のメッツ（METs）表」（国立栄養・健康研究所） |
| 「メッツ（METs）」は、身体活動強度を数値であらわし身体活動量やエネルギー消費量を算出できるようにしたもの。さまざまな運動や身体活動のメッツ値を一覧で表示。 |
| ●健康づくりのための運動指針2006（エクササイズガイド2006）（厚生労働省） |
| 安全で有効な運動を広く国民に普及することを目的に策定されたガイドライン。生活習慣病を予防するための身体活動量・運動量の目安が示されている。 |
| ●健康づくりのための運動基準2006（厚生労働省） |
| 週に23エクササイズ以上の活発な身体活動（運動・生活活動）を行い、うち4エクササイズ以上は活発な運動を行うことが目標とされている。 |
| ●健康・体力づくりと運動に関するデータベース |
| 健康・体力づくり事業財団が、国立健康・栄養研究所と共同で実施する情報提供サービス。運動・スポーツに関する研究者、指導者へ最新でエビデンスレベルの高い情報を提供している。 |
| ●生涯スポーツ・体力つくり全国会議（文部科学省） |
| ライフステージに応じたスポーツ活動の推進には、国や地方公共団体に加え、スポーツ・レクリエーション団体や、スポーツクラブ、学校関係者、スポーツ関連産業団体などが、相互に連携・協力することが必要。支え合いと活気のある社会をつくるため、自発的に協働するスポーツによる「新しい公共」を形成することを目的に開催されている。 |
| ●スポーツ振興基本計画（文部科学省） |
| スポーツ振興法にもとづき長期的な視点で国のスポーツ振興の基本的方向を示したもの。生涯スポーツ社会の実現のため、できるかぎり早期に成人の週1回以上のスポーツ実施率を50%に高めることを目指している。 |
| ●避難生活での運動・身体活動の紹介（国立栄養・健康研究所） |
| 自然災害による避難生活により、座りきり・寝たきりの生活を強いられると、深部静脈血栓症（エコノミークラス症候群）や、体力の低下に伴う自立度の低下を引き起こされ、特に高齢被災者の健康が著しく損なわれる。限られたスペースで、短時間で効果的に行うことができる運動・身体活動を紹介。 |
| ●多様な動きをつくる運動（遊び）パンフレット（文部科学省） |
| 用具を操作した運動などを組み合わせて、体の基本的な動きを総合的に身につけることを奨励。 |
■運動療法を推進する関連学会・団体など
| ●運動療法推進機構 |
| 生活習慣病に対する運動療法の方法論の確立とその普及を目指し活動している機構。運動療法の理論的根拠に基づく方法論の確立とその普及が急務とされている。最近は高齢者にどのような運動を実施させて寝たきりを防止するかも大きな医療的問題になっている。 |
| ●ロコモティブシンドローム（運動器症候群）（日本整形外科学会） |
| 日本整形外科学会が提唱する「ロコモティブシンドローム（運動器症候群）」は、骨、関節、筋肉などの運動器の働きが衰え、くらしの中の自立度が低下し、介護が必要になってり、寝たきりになる可能性が高くなった状態をさす。 |
| ●日本健康運動指導士会 |
| 健康運動指導士・健康運動実践指導者で構成されるNPO法人。心身ともに健康なからだの育成と、幸福で生きがいのある社会づくりを目標としている。 |
| ●健康・体力づくり事業財団 |
| 第1次〜第3次国民健康づくり対策などの国の健康･体力づくり施策を推進。健康・体力づくりについて正しい知識や実践方法を普及するために、広報誌・月刊誌やパンフレットの発行、インターネットを通じた広報活動などを行っている。 |
| ●日本フィットネス協会 |
| フィットネス関係業界が連携し、教育研修会の実施や、道具を用いたフィットネスプログラム、指導法・カリキュラムの研究開発を行っている。 |
| ●日本体育学会 |
| 体育・スポーツに関する科学的研究や関心を高めること、体育・スポーツ科学を発展させること、研究で得られた知見を実践の場に応用することを目的に活動。 |
| ●日本ウオーキング協会 |
| 各都道府県に支部をもち、各地で歩く会などを主催している。運動の指導者の養成も実施。 |
| ●国際スポーツ・フォア・オール協議会（TAFISA） |
| 世界の130ヵ国の運動関連の組織が加入する、IOC、ユネスコ、WHOと協定を締結している団体。本部はドイツ・フランクフルト市に設置。 |
| ●運動・身体活動 世界保健機関（WHO） |
| 運動不足により引き起こされる世界の死亡数は年間320万人に及ぶ。世界の死因のトップは高血圧（13％）、喫煙（9％）、高血糖（6％）。運動不足は第4位の6%を占める。 |
